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コスモ石油株式会社
2010.6.10作成開始　2010.7.19公開

【目次】
■１．コスモ石油(株)の概要
■２．コスモ石油(株)の歴史とトピックス
■３．コスモ石油(株)の油槽所について
■４．コスモ石油(株)の製油所と主要油槽所からの鉄道貨物輸送
　＜専用線が現役の製油所＞
　▼４－１．千葉製油所（富士石油を含む）
　▼４－２．四日市製油所
　＜専用線が廃止された製油所＞
　▼４－３．アジア石油(株)函館製油所
　▼４－４．アジア石油(株)横浜製油所
　▼４－５．丸善石油(株)下津製油所
　＜主要油槽所からの鉄道貨物輸送＞
　▼４－６．北海道地方
　▼４－７．東北地方
　▼４－８．関東地方
■５．その他の製油所・物流基地について
　▼５－１．堺製油所
　▼５－２．コスモ松山石油(株)

1997.3 四日市製油所と専用線

■１．コスモ石油(株)の概要　▲

本 社所在地
 東 京都港区芝浦一丁目1番1号
資 本金
 1,072 億4,681万6,126円（2010年3月末現在）
売 上高（連結）
 2 兆6,121億円（2009年度）
経 常利益（連結）
 364 億11百万円（2009年度）
従 業員数
 2,180 名（2010年3月末現在）


■２．コスモ石油(株)の歴史とトピックス　▲

▽年表
西 暦・年号
 丸善石油㈱
 大協石油㈱
1912(大 元)年
 8月　神 戸市に丸善礦油合名会社が設立[3]p2
 －
1917(大 06)年
 神戸市新 川に油槽所を創設[3]p3
 －
1921(大 10)年
 大阪市福 町の大阪グリース製造合資会社を買収、大阪工場とし製油業の
基 礎を築く[3]p3
 －
1922(大 11)年
 海軍省指 定工場として登録、続いて鉄道省・陸軍省の指定工場となる[3]p3
 －
1929(昭 04)年
 大阪工場 に日本初のヘックマン式真空蒸留装置を完成、潤滑油製造業者
と して躍進[3]p4
 －
1933(昭 08)年
 合資会社 土井商店の貯油設備その他を買収、土井石油(株)を創設、
和歌山県 下津港に貯油能力3万キロリットルの貯油所を建設[3]p7
11月8日　丸善礦油の大阪製油所を分離独立し、丸善石油(株)を設立[3]p7		 －
1936(昭 11)年
 10月　 丸善石油と丸善礦油が合併[3]p8 －
1938(昭 13)年
 8月　下津製油所が完成、当時としては最も近代的な製油所であった[3]p8
 －
1939(昭 14)年
 －
 9月4日 　新潟県下の製油業者8社が合同し大協石油(株)が設立された [1]p3
1940(昭 15)年
 3月　下 津製油所第2期拡張工事を着工、翌年9月までに高級潤滑油製造
装置完成[3]p9
 －
1942(昭 17)年
 2月　丸 善石油は東洋石油、東邦石油、山文石油、九州製油所と合併、
グ リース生産において国内生産の約25％を占めることに[3]p10
3月　日本発動機の潤滑油部門を買収[3]p10
 －
1943(昭 18)年
 5月　丸 善石油の輸入部門を担当していた土井石油を合併[3]p10
 8月　三 重県に四日市製油所を完成させた[1]p4
1944(昭 19)年
 2月　南 方還送原油処理のため建設された松山製油所の減圧蒸留装置
の操 業開始[3]p11
 －
1945(昭 20)年
 大阪製油 所（6月）、下津製油所（7月）が爆撃に見舞われ灰燼に帰す[3]p12
 －
1949(昭 24)年
 8月　米 国・ユニオンオイルと提携[3]p13
8月　元売り業者の2次指定で丸善石油が登録される[3]p13
 8月　丸 善石油と同時に大協石油は元売業者に指定された[1]p4
1950(昭 25)年
 9月末　 下津製油所の各種復旧工事が完成、
原油処理能力8,500バレ ル／日（戦前は同3,000バレル／日）と
当時としては日本有数の総合製油所となった[3]p15
 1月　四 日市製油所の操業再開[1]p4
1952(昭 27)年
 4月　松 山製油所は原油処理能力4,000バレル／日で操業を再開[3]p16
 －
1954(昭 29)年
 10月　 下津製油所デュオゾール用に輸入したプロパンの一部をLPGと して
販売開始[3]p19 		11月　 四日市製油所の第1常圧蒸留装置拡充工事が完了し、原油処理能 力
22,500バーレル／日となる[4]p506
1955(昭 30)年
 1月　全 国5工場（札幌、子安、大阪、戸畑、今福）のグリース生産を
大 阪工場に統合、同時に大阪工場と大阪油槽所を併合し大阪製油所
とした[3]p16
 －
1957(昭 32)年
 2月　下 津製油所に日本初の石油化学装置であるアルコールケトン合成
装 置を建設[3]p17
7月　松山製油所に接触改質装置を完成、11月に精密最蒸留装置を完成
させ芳香族系混合溶剤を生産[3]p17
また純プロパンの生産が開始[3]p19
 －
1958(昭 33)年
 10月　 北日本石油(株)（後のアジア石油）と業務提携、同社の函館製油所
を生産系列の一翼として関東以北の販売力強化に繋げた[3]p23
12月　松山製油所で芳香族抽出装置が完成し、ベンゼン、トルエン、
キシレンの生産を開始した[3]p18
 －
1959(昭 34)年
 10月　 石油化学部門を分離独立させ丸善石油化学(株)を設立[3]p21
 6月　四 日市製油所の第3常圧蒸留装置（30,000バーレル／日）完 成、
原油処理能力合計55,000バーレル／日となる[4]p508
1960(昭 35)年
 3月　下 津製油所にアルキルフェノール合成装置が完成[3]p18
5月　松山製油所に第1テレフタール酸製造装置が完成[3]p18
 －
1961(昭 36)年
 12月　 建設中の製油所に完成したタンク群をもって千葉油槽所として
業 務開始[3]p20 		5月　四 日市製油所に隣接する午起地区にコンビナートを建設する計画を
立て、協和醗酵工業と協力し大協和石油化学㈱を設立[1]p4
8月　四日市製油所の第3常圧蒸留装置増強、処理能力40,000バーレル／日
になる[4]p509
1962(昭 37)年
 12月　千葉製油所（関東製造所から改称）の第1期工事完了[3] p20
 －
1963(昭 38)年
 2月　千 葉製油所が本格的操業開始[3]p30
 3月　午 起地区に常圧蒸留装置を新設[1]p4
3月　第4常圧蒸留装置（50,000バーレル／日）完成、
原油処理能力合計115,000／日となる[4]p510
1964(昭 39)年
 4月　関 西石油(株)が設立、出資会社は丸善石油、関西電力、日立造船、
住 友化学、大阪瓦斯などであった[3]p30
 4月　富 士石油設立に参加[4]p510
6月　第4常圧蒸留装置を60,000バーレル／日に増強、
第2常圧蒸留装置を廃止[4]p511
1965(昭 40)年
 北日本石 油(株)（当時亜細亜石油）への精製委託を解除[3]p24
 －
1967(昭 42)年
 1月　丸 善石油(株)と鐘淵紡績の共同出資により鐘淵合成化学工業(株)を
設立 [3]p32
2月　松山製油所でDMT（ジメチルテレフタレート）製造装置の操業が開始、
既存のパラキシレン製造装置、テレフタール酸製造装置と併せ
ポリエステル系繊維原料の一貫生産体制が確立[3]p32
 9月　午 起製油所・常減圧蒸留装置の処理能力、常圧部60,000バー レル／日
を75,000バーレル／日に、減圧部10,000バーレル／日を12,000バーレル／日
に増強、第1常圧減圧装置（15,000バーレル／日）を廃止[4]p513
10月　鹿島石油設立に参加[4]p513
1968(昭 43)年
 3月　丸 善石油と鐘淵合成化学工業の共同出資で松山石油化学(株)が
設立 [3]p33
10月　関西石油(株)堺製油所の第1期工事が完成、日産6万バレルで
操業開始[3]p31
 －
1969(昭 44)年
 8月　松 山石油化学は第2DMT製造装置を完成、
既存と合わせ年産3万 トンに拡大[3]p33
 －
1970(昭 45)年
 3月　丸 善石油と三菱石油(株)の共同出資で東西 オイ ルターミナル(株)を
設立 [3]p35
10月　関西石油(株)堺製油所は日産5万バレル増設され日産11万バレル
となった[3]p31
 4月　午 起製油所が四日市製油所に統合され、四日市製油所となった[1]p4
4月　鹿島石油から製品引き取り開始[4]p515
1971(昭 46)年
 6月　石 油タンクローリーの大型化が許可され、8～10キロリットル積 み
ローリーを順次12～14キロリットルに積み換えを行った[3]p34-35
 3月　東西オイルターミナル(株)に大協石 油が 参加、3社の共同出資に[3]p35
12月　第5常圧蒸留装置80,000バーレル／日に増強、195,000バーレル／日
体制になる[4]p516
1972(昭 47)年
 －
 11月2 日　アジア共石の坂出製油所完成[1]p216
1975(昭 50)年
 －
 10月　 四日市製油所の第5常圧蒸留装置20,000バーレル／日を増 設し、
処理能力合計215,000バーレル／日となる[4]p521
11月　第6常圧蒸留装置（処理能力55,000バーレル／日）完成[4]p521
11月　塩浜油槽所ほか7カ所を四日市油槽㈱に売却[4]p521
1977(昭 52)年
 6月　千 葉製油所に前年5月に続き、日量3万バレルの重油直接脱硫
装置 （DDS）が完成し2系列で合計6万バレル／日という東洋一の処理
能力を持つ装置が完成[3]p50
 富士興産 ㈱と製品のバーター取引、油槽所の共同利用などを開始[4] p391
1978(昭 53)年
 10月　 米国・ユニオンオイル社の持ち株を買い戻し、名実とも民族系
石 油会社に[3]p45
 －
1979(昭 54)年
 10月　 丸善石油と関西石油が対等合併[3]p46
 アジア石 油と製品タンク、LPGタンクの貸借契約、原油の委託精製など の
業務提携が開始[4]p393
10月　富士興産とアスファルト共販会社である日本アスファルト(株)を
設立[4]p391
1980(昭 55)年
 12月　 松山石油化学は三菱化成工業(株)と共同出資で松山化成(株)を
設立 し、丸善石油と共同開発した高純度テレフタール酸製造設備等
を新会社に譲渡[3]p54-55
 7月　ア ジア石油(株)の株式48.7％を取得、同社との経営一体化を推 進[1]p14
1981(昭 56)年
 －
 6月　ア ジア石油の函館製油所は常圧蒸留装置の運転を停止、
二次装置だ けの操業となる[1]p40
1982(昭 57)年
 2月4日 　松山製油所（原油処理能力5万バレル／日）を分離し100％
出資子会社として丸善松山石油(株)設立[3]p53
4月1日　丸善松山石油の営業開始に合わせトッパーを休止、化成品
の生産機能と大型流通基地機能を残して事業展開を図ることとした[3]p53
9月　下津製油所のトッパーを休止、潤滑油工場として残すことに[3]p54
9月30日　丸善石油のアルコールケトン合成装置を中心とする石油化学
事業の営業権を丸善石油化学に譲渡[3]p55
 －
1984(昭 59)年
 －
 3月　ア ジア石油の函館製油所の生産活動を全面的に停止[1]p40
1984(昭 59)年
 4月1 日　丸善石油と大協石油それぞれの精製 部門が統合され「コスモ石油㈱」発足。
業界内の精製シェア10.15％で日本石油、出光興産に次ぐ第3位[3]p63
1985(昭 60)年
 5月　アジア石油の函館製油所の跡地利用を図 るため、原油備蓄基地、製品供給の油槽所として再生することとし函館事業所として再スタート[1] p40
1986(昭 61)年
 3月　下津用地の一部を潤滑油工場として活用 するためにコスモ潤滑油製造(株)を100％出資で設立[1]p40
4月1日　 コスモ石油（精製）、丸善石油、大協石油の3社が合併し、新生「コスモ石油(株)」が誕生[3]p66
9月　コスモ石油と共同石油はアジア石油などを巡る複雑な関係を整理するために協定書を結んだ。これによりアジア共石はコスモ石油グループに、
富士石油と 鹿島石油は共同石油グループに所属することが明確になった[1]p42
1987(昭 62)年
 1月　アジア石油とアジア共石が合併、存続会 社はアジア共石だが社名はアジア石油とした[1]p42
3月　アジア石油横浜工場は8万バレル／日の常圧蒸留装置など主要装置を停止、当初計画の石油化学事業等も取り止めタンク等の設備を撤去[1]p41
1989(平 元)年
 10月1日　コスモ石油はアジア石油を合併 し、同社第4の製油所として坂出製油所が加わった[1]p42-43
1999(平 11)年
 10月22日　コスモ石油と日石三菱(株)は業務 提携の基本協定書を締結[1]p73
2004(平 16)年
 9月30日　コスモ石油は保有する鹿島石油の 全株式を(株)ジャパンエナジーに売却（『日 経産業新聞』2004年9月1日付、15面）

▽コスモ石油　新日本石油　相互融通量引き上げ　年２０億円コスト削減狙う　 （『日経産業新聞』2003年9月24日付、14面）
　コスモ石油と新日本石油はガソリンなどの石油製品で相互融通量の引き上げの検討に入った。両社は石油精製・製品物流などで提携しているが、合理化効果が 目標に達していないため。融通量を最大で年間600万キロリットルと現在より5割増やした場合、年間約20億円の追加のコスト削減ができるとしている。
　全国各地に製油所を持つ石油元売り各社は物流コストを抑えるため、各製油所で生産した石油製品を同業他社が周辺地区の系列販売店向けに引き受ける相互融 通を行っている。コスモ石油と新日本石油は年間約380万キロリットル相互融通しているが、さらにコスモの製油所がある千葉地区や四日市地区などで7-8 社で行っていた相互融通の一部を2社間に切り替える。
　多くの社による相互融通よりも製品の量や物流などをより集約して管理でき、事務作業や物流コストが削減できるとしている。多数の企業間で行っていた相互 融通を2社間に切り替える動きは業界では珍しいという。
　両社は1999年から石油精製や製品物流、原油の調達などで提携。当初は累計で150億円の合理化効果を目標に掲げていたが、達成したのは約110億円 にとどまっている。
　提携契約が切れる2004年春に1年間更新することで大筋合意しており、相互融通の拡大を含めて提携内容を見直すことでコスト削減効果の拡大を図る。

◇新日本石油とコスモ石油の提携内容
（単位億円、提携効果は部門ごとの現在までに達成した累計）
部 門
 提 携の内容
両社の
提携効果
原 油調達
 原油タンカー運営の
共同出資会社
 10
物 　流
 ・油槽所の統廃合や
相互利用
・石油製品の相互融通
 70
潤 滑油
 ・原料の融通
・資材の共同購買
 10
精 　製
 新日石の室蘭製油所
への生産委託
 20
　合　　計
 110


▽キシレン関連事業 統合　コスモ・丸善石化が新会社　（『日経産業 新聞』2005年3月29日付、14面）
　コスモ石油とグループの丸善石油化学は28日、基礎化学品のキシレン関連事業を統合、4月1日付で新会社を設立すると発表した。コスモが原料のミックス キシレンを、丸善石化はパラキシレンまでの一貫生産をしており、一体化で中国などの需要増に対応する。
　新会社「ＣＭアロマ」（東京・港）の資本金は1億円で、出資比率はコスモが65％、丸善が35％。社長にはコスモ石油の古薗雅英常務が就任する。初年度 の売上高は約120億円を目指す。
　7月に丸善が所有している年産10万トンのミックスキシレン製造装置を新会社に譲渡する。2006年7月には約30億円を投じて増設、年産27万トンに 拡大、中国やインドなどで拡販する計画。

▽ＬＰＧ営業、シェアで差　コスモ石油、収益改善へ　（『日経産業新 聞』2010年6月1日付、14面）
　コスモ石油は、液化石油ガス（LPG）事業の物流・販売戦略を見直す。販売シェアが低い地域では、撤退を含むリストラを加速する一方、比較的高いシェア を持つ地域では営業を重点的に展開する考え。現在4カ所あるLPG輸入用の主力基地の事業運営から、一部撤退することも検討する。LPG市場では再編が続 くが、コスモ石油は単独でコスト競争力を高め、2012年度に09年度比で営業利益を12億円改善する計画だ。

　同社は全額出資のコスモ石油ガス（東京・港）を通じLPG事業を展開する。09年度の販売量の全国シェアは10％弱とみられ、業界5位に位置する。09 年度の営業利益は27億円と前の年度比7％減だった。今後も家庭用プロパン中心に需要減が見込まれ、コスモ石油ガスは営業戦略を転換する。10～12年度 の3カ年で、シェアが低い北海道などで業務は続けるが、商圏の売却など業務のスリム化を図る。一方、シェアが10％以上の比較的シェアが高い地域には、営 業部隊を集中するなどで重点的に営業攻勢をかけ、販売シェア向上を図る。
　具体的にはシェア22％の中部、12％の近畿、8％の関東が強化地域になる。輸入基地からの輸送コストを減らし、充填施設の稼働率も高める。
　また、グループあるいは他社と共同で運営する鹿島（茨城県）、大分（大分県）、四日市（三重県）、堺（大阪府）の4つの主力基地について、1カ所で事業 運営から撤退または縮小することを検討し始めた。基地1カ所からの撤退で年3億～4億円程度のコスト削減効果を見込む。
　09年度のLPGの国内販売量は1,641万トンで前の年度比5％減で、5年連続でマイナスとなった。元売り業界では、出光興産、ジャパンエナジー、昭 和シェル石油と石油会社系がそれぞれ総合商社系などと統合。また新日本石油は三井丸紅液化ガス（東京・千代田）と10年度中の事業統合で合意している。
　コスモ石油は単独路線を維持しており、まず自社でLPG事業の収益改善を急ぐ。


■３．コスモ石油(株)の油槽所について　▲
　現在のコスモ石油の油槽所は、自社油槽所が殆ど姿を消し、東西オイルターミナル(株)（以下東 西OT）と日本オイルターミナル(株)（以 下 日本OT）を中心とした体制になっている。そして内陸型油槽所は日本OTのみとなり、臨海型油槽 所を中心とした物流体系となっていることが分かる。もちろんこれはコスモ石油に限ったことではなく、他の元売会社も同様ではあるのだが・・・。

▽現在のコスモ石油(株)油槽所一覧
2010 年現在
 2001 年現在 住 所
 開 所年月日
 専 用線又は側線
（斜字）は廃止
東 西OT釧路油槽所
 ○
 北海道釧 路市西港1-98-26 1974 年12月：第1期工事完成[5]
 （西港）
網 走AS基地 ○
 北海道網 走市港町5-2
－
（廃 止）
 (東 西OT
旭川油槽所)
 北海道旭 川市流通団地1条5
 1978 年11月開所、1999年11月閉鎖[5]
 （北 旭川）
石 狩OT ○
 北海道石 狩市新港中央4-2-2
－
東 西OT苫小牧油槽所 苫 小牧油槽所
 北海道苫 小牧市真砂町15 （A地 区）1967年11月開所、（B地区）1966年10月開所 [5]
 （石油埠頭）
苫 小牧埠頭(株) ○
 北海道苫 小牧市真砂町20 1974 年11月開所[6]p182
 （石 油埠頭）
函 館物流基地 ○
 北海道北 斗市七重浜6-4-1
（七 重浜）
東 西OT青森油槽所 ○
 青森県青 森市柳川2-1-9 1970 年10月新設[5]
 －
東 西OT八戸油槽所 ○
 青森県八 戸市豊州2-12 1974 年8月：丸善石油(株)八戸油槽所を譲受[5]
 （本 八戸）
日 本OT盛岡油槽所 ○
 岩手県盛 岡市永井30-39 1981 年10月1日営業開始（日本 OTweb） 盛岡 (タ)
岩 手県OT釜石油槽所 ○
 岩手県釜 石市大平町4-1-4 1979 年8月30日：岩手県オイルターミナル(株)設 立[4]p461
 －
東 西OT塩釜油槽所 塩 釜油槽所
 宮城県塩 釜市貞山通3-29-10 1964 年5月：大協石油(株)塩釜油槽所開所、
2005 年4月：東西OT借受[5]
 （塩 釜埠頭）
東 西OT秋田油槽所 秋 田油槽所
 秋田県秋 田市寺内字後城322-6 1965 年12月：大協石油(株)秋田油槽所開所、
2005 年4月：東西OT借受[5]
 －
東 西OT酒田油槽所 ○
 山形県酒 田市大浜2-2-48
 1971 年11月新設[5]
 －
日 本OT郡山油槽所 ○
 福島県郡 山市富久山町
久保田字前田59-2		 1968 年12月19日営業開始（日本 OTweb） 郡山
小 名浜合同油槽所 ○
 福島県い わき市泉町
下川字大剱1-50		 1979 年11月：三菱、丸善、大協、昭石、ゼネ石の5社共有
の運営を東西OTに受託[5]
 －
（廃 止）
 百 里油槽所
 茨城県行 方郡玉造町大字芹沢1780 1967 年4月7日：大協石油(株)百里油槽所開所[4]p513 （榎 本）
日 本OT宇都宮油槽所 ○
 栃木県河 内郡上三川町
大字多功字天沼2425		 1971 年12月10日営業開始（日本 OTweb） 宇都宮(タ)
日 本OT高崎油槽所 ○
 群馬県高 崎市栗崎町原田724
 1967 年10月1日営業開始（日本 OTweb） 倉賀野
（廃 止）
 館 林油槽所
 群馬県館 林市下早川田町449-1 両毛丸善 (株)館林油槽所は1978年開設（両毛丸善(株) web）
 （北 館林荷扱所）
日 本OT八王子油槽所 ○
 東京都八 王子市北野町586 1971 年12月23日営業開始（日本 OTweb） 八王子
東 西OT川崎油槽所 川 崎油槽所
 神奈川県 川崎市川崎区夜光3-2-1 1956 年11月：大協石油(株)川崎油槽所開所、
2005 年4月：東西OT借受[5]
 （水 江町）
東 西OT東新潟油槽所 ○
 新潟県新 潟市
太郎代字浜辺2881-22		 1973 年10月新設[5]
 －
帝 国トッピングプラント(株)
オイルターミナル直江津		 ○
 新潟県上 越市大字黒井字添2891 1999 年11月完成（『新 潟日報』1999年11月10日付）
詳細はこちら
 －
東 西OT金沢油槽所 ○
 石川県金 沢市大野町4丁目ソの部3 1970 年10月新設[5]
 －
日 本OT松本油槽所 ○
 長野県松 本市市場1-57 1971 年10月12日営業開始（日本 OTweb） 南松本
JONET 清水油槽所 ○
 静岡県静 岡市清水区横砂2252-1 JONET の詳細はこちら －
東 西OT姫路油槽所 姫 路油槽所
 兵庫県姫 路市飾磨区
中島字宝来3059-1		 1965 年10月：丸善石油(株)姫路油槽所開所、
2005 年4月：東西OT借受[5]
 －
東 西OT境港油槽所 ○
 鳥取県境 港市昭和町2 1991 年12月（新設、三菱とコスモ、昭和シェル石油(株)、
共同石油(株)が参加）[5]
 －
東 西OT広島油槽所 広 島油槽所
 広島県広 島市南区月見町2244 1966 年8月：大協石油(株)広島油槽所開所、
2005 年4月に東西OT借受[5]
 －
徳 島油槽所 ○
 徳島県板 野郡松茂町
豊岡字芦田鶴113-8
 1967 年2月21日：大協石油(株)徳島油槽所開所[4]p512 －
日 本OT高知油槽所 ○
 高知県高 知市五台山タナスカ4997 1997 年12月1日営業開始（日本 OTweb）
 －
コ スモ松山石油(株)
松山工場
 －
 松山市大 司賀3-580
 詳細記事 はこちら
 －
（廃 止）
 福 岡油槽所
 福岡県福 岡市中央区荒津2-3-55
－
JONET 福岡油槽所 ○
 福岡県福 岡市東区西戸崎3-4-15 JONET の詳細はこちら （西 戸崎）
東 西OT小倉油槽所 小 倉油槽所
 福岡県北 九州市
小倉北区末広2-2-3
 1960 年7月：大協石油(株)小倉油槽所開所、
2005 年4月：東西OT借受[5]
 （東 小倉）
東 西OT長崎油槽所 ○
 長崎県長 崎市小ヶ倉町1-617-2 1982 年9月：三菱石油(株)、大協石油(株)の両油槽所を
譲受[5]
 －
東 西OT佐世保油槽所 ○
 長崎県佐 世保市大塔町1306-3
 1995 年4月：コスモ石油(株)佐世保油槽所を譲受[5]
 －
東 西OT八代第二油槽所 八 代油槽所
 熊本県八 代市大島町5062 1969 年11月新設、2005年4月に東西OT借受[5]
 －
（廃 止）
 大 分油槽所
 大分県大 分市豊海2-1994-134
－
東 西OT宮崎油槽所 宮 崎油槽所
 宮崎県宮 崎市港1-18 1969 年9月：大協石油(株)宮崎油槽所開所、
2006 年4月に東西OT借受[5]
 －
東 西OT日向油槽所 ○
 宮崎県日 向市
大字日知屋字畑浦5552-497		 1980 年12月新設[5]
 －
東 西OT鹿児島油槽所 ○
 鹿児島県 鹿児島市谷山港1-5-1 1991 年10月新設、三菱とコスモ、共同石油(株)が参加[5]
 －

▽塩釜油槽所を年度内廃止へ　コスモ石油　（『河北新報』2000年 9月8日付、11面）
　石油元売り会社のコスモ石油（本社東京）は7日、本年度末をめどに塩釜油槽所（塩竃市）を事実上廃止する方針を明らかにした。日石三菱（東京）との包括 提携を具体化させる一環として、石油製品の貯蔵・出荷拠点である油槽所を見直し、物流部門の合理化を図るのが狙いだ。
　コスモ石油によると，塩釜油槽所は貯蔵容量が4万キロリットルで、年間79万トンを主に宮城県内に出荷している。廃止後は、日石三菱の子会社である東北 石油仙台製油所（仙台市）を利用することになる。ただ、アスファルトなど一 部製品の取り扱いについては残す可能性もあるという。
　コスモ石油は系列企業を含め、全国で44カ所の油槽所を有していたが、本年度に入り既に新潟（新潟市）、勝浦（和歌山県那智勝浦町）の2カ所を閉鎖して おり、今後20カ所程度の合理化を進める方針。このため塩釜を含め8油槽所がある東北でも、更に廃止を含む集約化を進めることになりそうだ。

▽物流基地も統廃合　日石三菱　コスモ石油　効率化へ提携強化　 （『日本経済新聞』2000年12月23日付、11面）
　日石三菱とコスモ石油はガソリンなど石油製品を備蓄・出荷する物流基地の統廃合に乗り出した。新潟、和歌山各県で隣接する基地を統廃合し一体運営するほ か、他地域でも地理的に近い基地の統廃合を進める。両社は1999年10月に包括提携を決め、物流分野ではすでにタンカー会社を統合した。重複する拠点や 会社の統廃合により効率化し、2001年度までに99年度比で物流費を両社合計で90億円削減する。
　統廃合の対象にするのは製油所で生産した石油製品をいったん貯蔵タンクに備蓄し需要に応じてタンクローリーで出荷する「油槽所」と呼ばれる物流基地。
　日石三菱は新潟市に貯蔵能力10万キロリットル、和歌山県那智勝浦町に3千キロリットルの物流基地を持つ。一方、コスモは新潟市に3千キロリットル、那 智勝浦町に2千キロリットルの物流基地を持つ。新潟市、那智勝浦町ともにコ スモの物流基地を廃止し、日石三菱の物流基地がコスモ製品を扱う体制とした。
　日石三菱は全国に約90カ所、コスモは44カ所の物流基地を持つが、今後さらに数カ所の統廃合を計画している。両社の物流基地を一体運営することで備蓄 タンクや出荷設備の稼働率を高めることができる。物流基地には平均で5-10人程度の人員がおり、統廃合により人員削減も可能になる。
　日石三菱とコスモ石油は物流提携のほか、生産面では製品を融通し合うバーター取引の拡大を軸に関係を強化する方針を決めている。石油製品の需要が成熟化 する中、石油業界では企業の枠を超えた協力体制の構築が進んでいる。


2008.3　苫小牧埠頭(株)
2009.7　塩釜油槽所

2006.8　秋田油槽所
2002.12　百里油槽所

2000.3　館林油槽所〔両毛丸善(株)〕
2003.1　徳島油槽所

2003.8　福岡油槽所
2006.3　宮崎油槽所

▽1969（昭和44）年発行の 丸善石油(株)社史をベースにした同社油槽所一覧
所 名
 開 所年月
 専 用線
 備 　　考
釧路油槽 所
 1957年11月新設
 北埠頭
 [2]p7
（帯広油 槽所）
 （1957～1961年）
 札内
 油槽所名は予想、「1961年版・1964年版専用線一覧表」では北海 道丸善石油販売(株)
（北見油 槽所）
 （1964～1967年）
 上常呂
 油槽所名は予想
（名寄油 槽所）
 （1957～1961年）
 名寄
 油槽所名は予想、「1961年版専用線一覧表」では北海道丸善石油販売 (株)
旭川油槽 所
 1953年3月新設
 新旭川
 [2]p5
札幌油槽 所
 1958年11月新設
 苗穂
 1959年7月に札幌市雁来町に移転、桑園油槽所廃止[2]p7
桑園油槽 所
 1953年3月新設
 －
 1959年7月廃止[2]p5,p7
（苫小牧 油槽所）
 1967年11月開設
 石油埠頭
 油槽所名は予想　[6]p166　石油埠頭駅は1968年12月3日開 業
現在は東西OT苫小牧油槽所（A 地区）
室蘭油槽 所
 1959年4月新設
 本輪西
 [2]p7
函館油槽 所
 1950年9月新設
 函館
 [2]p4
青森油槽 所
 1957年6月新設
 －
 1960年11月新設とも？[2]p6,p8
八戸油槽 所
 1957年10月新設
1968年2月移転
 湊
本八戸
 [2]p6
八戸市大字河原木に移転[2]p11　1974年8月に東西OTに譲渡[5]
（大館油 槽所）
 （1953～1957年）
 扇田
 油槽所名は予想
秋田油槽 所
 1959年11月新設
 －
 [2]p7
盛岡油槽 所
 1960年2月新設
 日詰
 [2]p8
塩釜油槽 所
 1957年12月新設
1968年4月移転
 塩釜魚市場
塩釜埠頭
 1958年4月新設とも？[2]p7
塩釜市貞山通に移転[2]p11
（山形油 槽所）
 （1953～1957年）
 漆山
 油槽所名は予想
福島油槽 所
 1961年3月新設
 南福島
 [2]p8　石油荷役(株)福島事業所〔丸善石油(株)福島油槽所の構 内作業及 び運送〕は
1980年3月31日廃止[7]p334
福島 LPG基地
 1962年2月完成
 南福島
 福島油槽所と同地か？[2]p9
（会津若 松油槽所）
 （1970～1975年）
 西若松
 油槽所名は予想
日立油槽 所
 1960年9月新設
 －
 [2]p8　1973年10月に東西OTに譲渡し同社日立油槽所、 1999年6月閉鎖[5]
宇都宮油 槽所
 1965年6月新設
 宝積寺
 [2]p10
佐野油槽 所
 1963年11月新設
 堀米
（東武佐野線）		 [2]p9　「1975年版専用線一覧表」では存在。1983年版では 無し。
高崎油槽 所
 1957年6月新設
 群馬八幡
 [2]p6
（吹上油 槽所）
 （1957～1961年）
 吹上
 油槽所名は予想
東京油槽 所
 1965年6月新設
 －
 [2]p10　東京都江東区新砂3丁目にコスモ石油油槽所があった
品川油槽 所
 1953年4月新設
 －
 [2]p5
横浜油槽 所
 1950年1月新設
 新興
 [2]p4
（新潟油 槽所）
 （1969～1970年）
 新潟港
 油槽所名は予想
（豊科油 槽所）
 （1957～1961年）
 豊科
 油槽所名は予想
（甲府油 槽所）
 （1957～1961年）
 南甲府
 油槽所名は予想　「1975年版専用線一覧表」では存在。1983年版 では無し。
沼津油槽 所
 1960年2月新設
 －
 [2]p8
中川油槽 所
 1953年4月新設
 －
 名古屋[2]p5
名古屋油 槽所
 1954年8月新設
1961年5月移転
 －
汐見町
 [2]p5
名古屋市港区潮見町に移転、同地に名古屋LPG基地新設[2]p8
岐阜油槽 所
 1957年12月新設
 長森
 [2]p7
（福井油 槽所）
 （1967～1970年）
 西福井
（京福電鉄）
 油槽所名は予想　「1964年版・1967年版専用線一覧表」には福井 鉱油(株)あり
「1970年版専用線一覧表」では存在。1975年版では無し。
堺油槽所
 1968年10月新設
 －
 [2]p11
岸和田油 槽所
 1954年8月新設
 鳳
 [2]p5　場所的には堺市である
勝浦油槽 所
 1968年6月か？
 －
 石油荷役(株)勝浦事業所〔丸善石油(株)勝浦油槽所の全面運営、運 送〕開設 [7]p346
尼崎油槽 所
 1954年5月新設
 －
 [2]p5
プロパン 尼崎基地
 1959年10月新設
 －
 [2]p7
神戸油槽 所
 1950年7月新設
 －
 1960年6月新設とも？[2]p4,p8　神戸市長田区駒ヶ林南町に コスモ石油油槽所あり
姫路油槽 所
 1965年7月新設
 －
 [2]p10
網干油槽 所
 1959年4月新設
 －
 1965年7月廃止[2]p7,p10
（豊岡油 槽所）
 （1953～1957年）
 豊岡
 油槽所名は予想　「1957年版・1961年版専用線一覧表」では (株)加 藤商店
豊岡駅の丸善石油(株)専用線は1954年4月敷設[17]p530
岡山油槽 所
 1953年5月新設
 －
 [2]p5
玉野油槽 所
 1954年5月新設
 －
 岡山[2]p5
（境港油 槽所）
 （1970～1975年）
 境港
 油槽所名は予想
大三島油 槽所
 1957年4月新設
 －
 [2]p6
広島油槽 所
 1954年6月新設
 －
 1967年10月に広島市月見町に移転 [2]p5,p10　　石油荷役(株)広島丸善事業所
〔丸善石油(株)広島油槽所LPG基地の全面運営〕は1984年3月廃止[7]p352
（光油槽 所）
 （1957～1961年）
 光
 油槽所名は予想　光駅の丸善石油(株)専用線は1962年5月敷設 [18]p307
「1970年版専用線一覧表」では使用休止
三田尻油 槽所
 1957年8月新設
 －
 [2]p6
香西油槽 所 1954年7月新設
 －
 高松[2]p5
坂出油槽 所
 1960年12月新設
 －
 [2]p8
高知油槽 所
 1963年7月新設
 －
 [2]p9
門司油槽 所
 1958年6月新設
 葛葉
 [2]p7
小倉油槽 所
 1950年9月新設
 小倉
 [2]p4
福岡油槽 所
 1957年4月新設
 －
 [2]p6
長崎油槽 所
 1958年9月新設
 －
 [2]p7
佐世保油 槽所
 1954年7月新設
 －
 [2]p5　石油荷役(株)佐世保丸善事業所〔丸善石油(株)佐世保油 槽所の全 面運営〕は
1975年6月廃止[7]p352
大分油槽 所
 1950年10月新設
 －
 [2]p4
熊本油槽 所
 1961年10月新設
 －
 [2]p8
日向油槽 所
 1960年12月新設
 －
 [2]p8

▽1980（昭和55）年発行の大 協石油(株)社史をベースにした同社油槽所一覧
所 　　名
 完 成年月
 建 設時能力
 現 有能力
（1980年時点）
 専 用線
 備 　　考
帯広油槽 所
 1968年12月
 不明
 不明
 帯広
 [4]p514
北見油槽 所
 1968年11月16日
 不明
 不明
 東相ノ内
 [4]p514
旭川油槽 所
 1967年12月1日
 不明
 1979年5月閉鎖 永山
 [4]p513,p524　東西OT旭川油槽所に統合だろう
苫小牧
共 同オイルターミナル
 1974年12月2日
 不明
 不明
 石油埠頭
 [4]p520　苫小牧埠頭(株)か？
室蘭油槽 所
 1966年11月1日
 不明
 不明
 本輪西
 [4]p512
青森油槽 所
 1968年9月22日
 不明
 不明
 －
 [4]p513
八戸油槽 所
 1961年11月21日
 4,700kl
 34,140kl
 本八戸
 [4]p189,p509　1980年10月に東西OTに譲渡し同社八 戸油槽所に[5]
大館油槽 所
 1960年5月18日
 350kl
 1980年5月閉鎖
 大館
 [4]p189,p508
秋田油槽 所
 1965年12月17日
 不明
 不明
 －
 [4]p511
盛岡油槽 所
 1959年9月26日
 200kl
 1980年5月閉鎖
 厨川
 [4]p188,p508　日本OT盛岡営業所に統合だろう
塩釜油槽 所
 1964年5月25日
 8,000kl
 13,320kl
 塩釜埠頭
 [4]p189,p511
仙台油槽 所
 1954年9月
 不明
 不明
 －
 [4]p506　石油荷役(株)北仙台事業所〔大協石油(株)仙台油槽 所の
構内作業及び運送〕は1964年6月廃止[7]p330
神町油槽 所
 1963年11月20日
 1,000kl
 1979年10月閉鎖
 神町
 [4]p189,p510
東西OT 酒田油槽所
 1971年11月19日
 不明
 不明
 －
 [4]p516
水戸油槽 所
 1954年3月
 不明
 不明
 －
 [4]p506
百里油槽 所
 1967年4月7日
 不明
 不明
 榎本
 [4]p513
栃木油槽 所
 1961年8月
 800kl
 潤滑油基地
 －
 [4]p189
伊勢崎油 槽所
 1965年5月14日
 不明
 不明
 伊勢崎
 [4]p511　「1975年版専用線一覧表」では存在。1983年版 では無し
武川油槽 所
 1964年9月21日
 600kl
 3,000kl
 武川
 [4]p189,p511　1993年6月廃止[9]p123
志村橋油 槽所
 1962年6月28日
 500kl
 1977年5月閉鎖
 －
 [4]p189,p509
（志木油 槽所）
 （1967～1970年）
 不明
 不明
 志木
 油槽所名は予想　水江町駅か ら石油到着
「1970年版専用線一覧表」では存在。1975年版では無し。
王子油槽 所
 1968年8月19日
 不明
 不明
 －
 [4]p513
奄美油槽 所
 1968年5月18日
 不明
 不明
 －
 [4]p513
川崎油槽 所
 1950年5月1日
 不明
 不明
 －
 [4]p503
新川崎油 槽所
 1956年11月7日
 不明
 不明
 水江町
 [4]p507
東西OT 東新潟油槽所
 1973年11月14日
 不明
 不明
 －
 [4]p519
亀田油槽 所
 1961年6月1日
 1,650kl
 1973年12月閉鎖
 亀田
 [4]p189,p509
脇野田油 槽所
 1962年10月8日
 100kl
 1,800kl
 脇野田
 [4]p189,p510
甲府油槽 所
 1961年5月
 600kl
 1979年6月閉鎖
 南甲府
 [4]p189
田中油槽 所
 1962年9月14日
 600kl
 3,200kl
 田中
 [4]p189,p510
松本油槽 所
 1961年8月1日
 不明
 不明
 村井
 [4]p509
清水油槽 所
 1952年8月1日
 不明
 不明
 －
 [4]p505　1954年3月開設とも[4]p506
浜松油槽 所
 1957年9月27日
 不明
 不明
 遠州上島
 [4]p507
東西OT 蒲郡油槽所
 1972年2月2日
 不明
 不明
 －
 [4]p517
中川油槽 所
 1963年2月16日
 2,800kl
 1972年2月閉鎖
 －
 [4]p189,p510　名古屋の中川か不明
名古屋油 槽所
 1954年1月28日
 不明
 不明
 東名古屋港
 [4]p506
新名古屋 油槽所
 1970年12月21日
 不明
 不明
 －
 [4]p515
四日市油 槽所
 1957年9月3日
 不明
 不明
 －
 [4]p507
尾鷲油槽 所
 1968年7月13日
 不明
 不明
 －
 [4]p513
富山油槽 所
 1963年12月16日
 1,900kl
 3,900kl
 東富山
 [4]p189,p510
高岡油槽 所
 1960年5月31日
 100kl
 1968年6月閉鎖
 －
 [4]p189,p508
（金沢油 槽所）
 （1964～1967年）
 不明
 不明
 津幡
 油槽所名は予想
武生油槽 所
 1959年3月12日
 100kl
 1979年11月閉鎖
 西武生
 [4]p188,p507　東西OT福井油槽所に統合だろう
京都油槽 所
 1964年9月12日
 1,050kl
 1978年3月閉鎖
 新田
 [4]p189,p511
難波島油 槽所
 1952年6月7日
 不明
 不明
 －
 [4]p505　難波島は大阪市大正区三軒家東
岸和田油 槽所
 1965年5月11日
 不明
 不明
 －
 [4]p511
（藤並油 槽所）
 （1964～1967年）
 不明
 不明
 藤並
 油槽所名は予想
尼崎油槽 所
 1970年12月21日
 不明
 不明
 －
 [4]p515
飾磨油槽 所
 1959年7月
 1,200kl
 1977年6月閉鎖
 －
 [4]p188
浜坂油槽 所
 1962年3月19日
 300kl
 680kl
 浜坂
 [4]p189,p509
浜坂駅の大協石油(株)専用線は1966年12月敷設[17]p530
岡山油槽 所
 1963年8月30日
 760kl
 3,570kl
 －
 [4]p189,p510
松江油槽 所
 1962年7月13日
 1,600kl
 7,550kl
 －
 [4]p189,p509
浜田油槽 所
 1968年5月
 不明
 不明
 －
 [4]p513　浜田港に油槽所あり
尾道油槽 所
 1966年5月11日
 不明
 不明
 －
 [4]p512
広島油槽 所
 1966年8月4日
 不明
 不明
 －
 [4]p512
下関油槽 所
 1952年1月5日
 不明
 不明
 －
 [4]p504
高松油槽 所
 1963年8月13日
 2,900kl
 4,900kl
 －
 [4]p189,p510
徳島油槽 所
 1967年2月21日
 不明
 不明
 －
 [4]p512
高知油槽 所
 1963年2月1日
 2,300kl
 10,800kl
 －
 1963年11月20日開所とも[4]p189,p510
松山油槽 所
 1963年7月15日
 850kl
 潤滑油基地
 －
 [4]p189,p510
八幡浜油 槽所
 1967年3月7日
 不明
 不明
 －
 [4]p512
小倉油槽 所
 1960年7月11日
 11,650kl
 35,530kl
 東小倉
 [4]p189,p508
福岡油槽 所
 1962年4月9日
 750kl
 10,470kl
 －
 1967年4月18日開所とも[4]p189,p509,p513
長崎油槽 所
 1965年9月27日
 不明
 不明
 －
 [4]p511　1982年9月に東西OTに譲渡し同社長崎油槽所に [5]
大分油槽 所
 1968年9月11日
 不明
 不明
 －
 [4]p513
三角油槽 所
 1962年2月6日
 1,200kl
 6,560kl
 －
 [4]p189,p509
細島油槽 所
 1963年4月28日
 1,500kl
 7,700kl
 －
 [4]p189,p510
宮崎油槽 所
 1960年8月30日
 360kl
 8,800kl
 －
 1969年9月18日開所とも[4]p189,p508,p514
加治木油 槽所
 1969年12月26日
 不明
 不明
 －
 [4]p515


■４．コスモ石油(株)の製油所と主要油槽 所からの鉄道貨物輸送　▲
　コスモ石油は千葉と四日市の両製油所に設置されている専用線から現在もタンク車輸送を継続しているほか、潤滑油等のコンテナ輸送も行うなど鉄道貨物輸送 を活用している。また比較的近年まで道内においても臨海油槽所から内陸油槽所等にもタンク車輸送が行われていた。上記の コスモ石油の油槽所一覧を見れば分 かる通り、同社が利用する内陸油槽所は全て日本OTであり、過去には多数あった自社所有の内陸油槽所は全て閉鎖されてしまった。その分、鉄道輸送への依存 度が下がったと言えるが、必要な部分では今でも日本OTを積極的に活用しているとも言えよう。

　以下、製油所や主要油槽所など発地ベースで鉄道貨物輸送の実態を纏めることにする。

＜専用 線が現役の製油所＞

▼４－１．千葉製油所（富 士石油を含む）　▲

▽概要
所 在地
千葉県市原市五井海岸2
操 業開始年月
1963年2月
原 油処理能力
220,000バレル/日

▽千葉製油所の専用線の推移
専 用線一覧表
 所 管駅
 専 用者
 第 三者使用
 作 業キロ
 記 事
1964（昭和39）年版
 浜五井　
 丸善石油(株)　
 日本通運(株)
丸善海運(株)
 0.6
1967（昭和42）年版
 浜五井　
 丸善石油(株)
 日本通運(株)
丸善海運(株)
丸善石油化学(株)千葉工場
 0.6
1970（昭和45）年版
 浜五井　
 丸善石油(株)
 日本通運(株)
丸善海運(株)
丸善石油化学(株)千葉工場
 0.6
1975（昭和50）年版
 浜五井　
 丸善石油(株)
 日本通運(株)
丸善海運(株)
丸善石油化学(株)千葉工場
三鬼産業(株)
 0.6
1983（昭和58）年版
 浜五井　
 丸善石油(株)
 日本通運(株)
丸善海運(株)
丸善石油化学(株)千葉工場
三鬼産業(株)
日本オイルターミナル(株)
日本石油輸送(株)
大協石油(株)
 0.6

　1963（昭和38）年9月16日に京葉臨海鉄道(株)は蘇我駅～浜五井駅間で営業を開始しており、丸善石油(株)は営業開始当時からの荷主であった。

1996.5 浜五井駅

▽浜五井駅発（丸善石油→コスモ石油）のタンク車による石油類輸送一覧
着駅
（太字は現存）
1980年頃
[8]p194
 1996年度
[9]p110
 専用線など
 備　　考
成田
 ○
 －
 新東京国 際空港公団専用線あり
 航空燃料 輸送　1983年8月に輸送終了[9]p32
榎本
 －
 －
 大協石油 (株)専用線あり
 大協石油(株)百里油槽所　鹿島鉄道の貨物列車は2001年8月に廃止されたが、
末期まで浜五井駅発送の輸送があった可能性は高いと思われる
北館林荷 扱所
 ○
 ○
 両毛丸善 (株)専用線あり 2003 年9月に東武鉄道は貨物取り扱いを廃止
堀米
 －
 －
 丸善石油 (株)専用線あり
 丸善石油(株)佐野油槽所　「1975年版専用線一覧表」では存在、1983年版では無し
下館
 －
 －
 (株)ミ ツウ ロコ専用線あり
 1997 年3月輸送中止[9]p123
宇都宮(タ)
 ○
 ○
 日本オイルターミナル(株)　宇都宮営業所
宝積寺
 ○
 －
 丸善石油 (株)専用線あり 丸善石油(株)宇都宮油槽所　日本オイルターミナル㈱に統合か。
1984年2月に丸善石油(株)専用線廃止（Wikipedia 「宝積寺駅」より）
郡山
 ○
 ○
 日本オイルターミナル(株)　郡山営業所
 日本OT は2005年12月10日から千葉貨物～郡山間で高速石油列車が運転開始。
95km/h対応貨車を使い千葉～郡山の280kmでも1日1往復が可能となった。荷主は
コスモ石油。（『カーゴニュース』2006年2月28日付、73頁）
吹上 ○
 －
 丸善石油 (株)専用線あり 丸善石油(株)吹上油槽所か？
1994年10月に一部タンクローリー転換、1997年6月輸送中止[9]p123
三ヶ尻
 ○
 －
 秩父セメ ント(株)専用線あり
 1981 年4月に秩父セメントあて重油が石炭転換によって出荷皆無となる[9]p123
武川
 －
 －
 大協石油 (株)専用線あり
 大協石油(株)武川油槽所（1981年当時は北袖駅から発送[8]p195）
1993年6月に武川油槽所が廃止[9]p123
倉賀野
 ○
 ○
 日本オイルターミナル(株)　高崎営業所
群馬八幡
 ○
 －
 丸善石油 (株)専用線あり
 丸善石油(株)高崎油槽所
八木原 ○
 －
 日通商事 (株)専用線あり LPG？
渋川
 －
 ○
 関東電化 工業(株)専用線あり
 2005 年8月に渋川駅の石油輸送が終了（Wikipedia 「渋川駅」より）
八王子
 ○
 ○
 日本オイルターミナル(株)　八王子営業所
南甲府
 －
 －
 丸善石油 (株)専用線あり
 丸善石油(株)甲府油槽所か？　「1975年版専用線一覧表」では存在、1983年版では無し
南松本
 －
 －
 日本オイルターミナル(株)　松本営業所
 2000 年3月ダイヤ改正で千葉貨物～南松本間に石油専用列車を設定
2009 年4月に千葉貨物にて南松本→浜五井の返空荷票を目標
豊科
 ○
 －
 丸善石油 (株)専用線あり
 丸善石油(株)豊科油槽所か？
豊科駅は1984年1月に貨物取り扱いを廃止した（Wikipedia 「豊科駅」より）
田中
 －
 －
 大協石油 (株)専用線あり
 1992 年度に輸送中止[9]p124　発駅を四日市駅に変更[9]p123
西上田
 －
 －
 日本オイルターミナル(株)　上田営業所
 1992 年度に輸送中止[9]p124　発駅を四日市駅に変更[9]p123
長野
 ○
 －
 東京瓦斯 (株)、サンリン(株)、
新潟燃商(株)専用線あり
 LPG？
二本木
 －
 ○
 日本曹達 (株)専用線あり
 2007 年3月に二本木駅の貨物取り扱い廃止（Wikipedia 「二本木駅」より）
黒井
 ○
 －
 信越化学 工業(株)専用線あり
 黒井駅の 鉄道貨物輸送についてはこちら
　現在、着駅は完全に日本オイルターミナル向けに集約された形に なっており、郡山、宇都宮(タ)、倉賀野、八王子、南松本の各駅だけになっている。

　この内、南松本については上記の表の通り1996（平成8）年度の段階では着駅に存在していないのだが、2000（平成12）年3月のダイヤ改正で千葉貨物～南松本間に石油専用列車が設定された。その一方で、四日市～南松本間の石油専用列車は1998（平成10）年10月ダイヤ改正で は、3往復（内1往復は塩浜～南松本が四日市で連結）あったものが、2000年3月ダイヤ改正で1往復に減少している。（※ちなみに塩浜～南松本間の石油専用列車は1998年10月ダイヤ改正では2往復、 2000年3月ダイヤ改正では3往復となった）

　尚、2000年3月時点では、(株)ジャパ ンエ ナジーは南松本向けの輸送を知多駅から行っており、千葉貨物～南松本間の石油専用列車は基本的にコスモ石油が荷主であると考えられる。

2004.8 豊科駅　(株)藤森プロパン商会

▽コスモペトロサービス(株)
http://cosmopetro.cts-co.net/product/#anchor02
　業務部鉄道グループは、コスモ石油（株）千葉製油所におけるタンク車の荷役作業、LPGボンベ充填作業を担当しています。
　タンク車は、貨物専用の京葉臨海鉄道とJRの路線を通じ東北・関東甲信越の内陸部にある宇都宮・高 崎・松本・郡山・八 王子の各油槽所にガソリン、灯油、軽 油、重油等の石油製品を出荷しております。コンピュータ制御のもと、列車ダイヤに応じ1日に6回から7回の積込み作業行い、最大140両（約7,000kl）を取扱っています。

▽コスモ石油が荷主の基地別石油類輸送量の推移　（[9]p124よ り筆者作成）
荷　主
 日本オイルターミナル(株)
 日本石油輸送(株)
年 　度
 郡 山
 倉 賀野
 宇 都宮
 八 王子
 西 上田
 計
 北館林
 吹 上
 武 川
 田 中
 その他
 計
 合 計
1983 （昭58）
 　75.8
 93.2
 73.2
 28.6
 4.3
 　 275.1
 197.4
 　82.0
 　40.3
 －
 43.5
 　 363.2
 　 638.3
1985 （昭60）
 73.1
 132.6
 148.8
 9.5
 11.6
 375.6
 234.1
 80.2
 46.7
 －
 64.2
 425.2
 800.8
1988 （昭63）
 59.7
 151.6
 142.5
 －
 1.2
 355.0
 295.1
 92.8
 62.1
 　58.5
 12.9
 521.4
 876.4
1989 （平元）
 63.2
 165.3
 139.6
 35.0
 3.1
 406.2
 309.8
 96.2
 69.3
 61.6
 13.8
 550.7
 956.9
1991 （平03）
 76.2
 181.0
 147.3
 28.6
 8.8
 441.9
 330.9
 117.9
 96.5
 54.1
 17.9
 617.3
 　 1,059.2
1992 （平04）
 80.9
 174.0
 134.6
 34.6
 8.8
 432.9
 334.1
 99.3
 80.1
 64.3
 13.3
 591.1
 1,024.0
1993 （平05）
 51.4
 212.4
 119.0
 35.5
 0.0
 418.3
 341.1
 95.8
 10.0
 0.0
 18.0
 464.9
 883.3
1994 （平06）
 40.5
 228.2
 115.5
 35.2
 0.0
 419.4
 345.3
 51.8
 0.0
 0.0
 13.7
 410.8
 830.2
1995 （平07）
 42.8
 241.3
 107.3
 36.3
 0.0
 427.7
 342.6
 47.2
 0.0
 0.0
 20.0
 409.8
 837.5
1996 （平08）
 38.2
 285.5
 131.0
 36.4
 0.0
 491.1
 344.7
 34.3
 0.0
 0.0
 16.4
 395.4
 886.5
1997 （平09）
 38.4
 276.2
 150.2
 46.8
 0.0
 511.6
 342.0
 3.7
 0.0
 0.0
 19.5
 365.2
 876.8
＊郡山向けは1992年度をピークに1996年度 には半減しているが、仙台北港駅発にシフトしたと思われる。ちなみに仙台臨海鉄道(株)の石油輸送実績は、1992年度69万8千トンが1996年度には83万4千トンに増加（[10]p5）したので、仙台北港駅発にシフト したと考えるのは問題ないのではないか。
＊倉賀野向けは1993年度に大きく増加している が、この年は武川向けが廃止になっており倉賀野に シフトしたと思われる。
＊八王子向けは一時期消滅しているが、これはコス モ石油発足に伴い旧大協石油(株)川崎油槽所（水江町駅接続の専用鉄道あり、下記で詳述）発送に変更されたと考えられる。この水江町駅接続の専用鉄道は1989年12月 31日に廃止された（[11]p139）が、筆者の予想が正しいとしても、上記表の1989年の八王子向けの数字を見る限り専用鉄道廃止以前から浜五井駅 発送に戻っていたようだ。
＊西上田、田中向けは1993年3月ダイヤ改正から四日市駅発送にシフ トした。尚、田中駅は1998年4月1日に貨物列車の設定が廃止された（Wikipedia 「田中駅」より）。また西上田の日本OTは2010年現在のコスモ石油の油槽所一覧には存在しておらず利用を 中止したようだ。長野県内の油槽所は日本OT松本営業所に集約されたと考えられる。
＊武川向けの1983年、1985年の数字は北袖 駅の富士石油からの発送分と思われる。（下記参照）
＊その他は下館駅向けがメインであろうか。

▽コスモ石油千葉製油所が荷主のコンテナ輸送
発 駅
 発 荷主
 品 目
 着 駅
 着 荷主
 コ ンテナ
 目 撃・備考
千葉貨物
 コスモ石 油
 潤滑油 orアスファルト
 五稜郭
 ？
 JRコン テナ
 [9]p110 -111　着荷主はコスモ石油(株)函館物流基地か？
千葉貨物
 コスモ石 油
 潤滑油 orアスファルト
 八戸貨物
 ？
 JRコン テナ
 [9]p110 -111　着荷主は東西OT八戸油槽所か？
千葉貨物
 コスモ石 油
 オイル
 秋田貨物
 ？
 18D
 [9]p110 -111　1998.9.10宮城野駅　着荷主は秋田油槽所か？
千葉貨物
 コスモ石 油
 オイル
 宮城野
 塩釜油
 JRコン テナ
 [9]p110 -111　1998.4.28宮城野駅　着荷主は塩釜油槽所か？
千葉貨物
 コスモ石 油
 潤滑油 orアスファルト
 広島 (タ)
 ？
 JRコン テナ
 [9]p110 -111　着荷主は広島油槽所か？
千葉貨物
 コスモ石 油
 アスファ ルト
 福岡 (タ)
 ニチレキ 福岡
 C35
 1998.3.11 西小坂井駅
ニチレキ(株)福岡工場は福岡県粕屋郡新宮町緑ケ浜1-3-1（同社webより）
※現在コスモ石油千葉製油所の潤滑油事業は、コス モ石油ルブリカンツ(株)千葉工場となっている。


□大協石油(株)は1964（昭和39）年の富士石油(株)設立に参加しており、関東地方の鉄道タンク車輸送の 出荷 拠点として北 袖駅の富士石油の専用線を活用していた。
　1968（昭和43）年10月に北袖駅が開業し、富士石油(株)が出貨を開始した。（[9]p122）

▽1980年頃の富士石油：北袖駅発（大協石油）のタンク車による石油類輸送一覧
着駅[8]p195
 専用線など
 備　　考
郡山
 日本オイ ルターミナル(株)　郡山営業所
 浜五井駅 発送に移管
宇都宮 (タ)
 日本オイ ルターミナル(株)　宇都宮営業所
 浜五井駅 発送に移管
北館林荷 扱所
 両毛丸善 (株)専用線あり
 浜五井駅 発送に移管
伊勢崎
 大協石油 (株)専用線あり
 大協石油(株)伊勢崎油槽所
伊勢崎駅は1982年4月1日に貨物取り扱いを廃止（Wikipedia 「伊勢崎駅」より）
水戸
 (株)茨 石　 専用線あり
榎本　※[8] p195には無し
 大協石油 (株)専用線あり
 大協石油(株)百里油槽所　浜五井駅発送に移管か？
武川
 大協石油 (株)専用線あり
 大協石油(株)武川油槽所　浜五井駅発送に移管
渋川
 関東電化 工業(株)専用線あり
 浜五井駅 発送に移管
亀田　※[8] p195には無し 大協石油 (株)専用線あり
 大協石油(株)亀田油槽所　1973年12月閉鎖[4]p189
南甲府　※[8] p195には無し 大協石油 (株)専用線あり
 大協石油(株)甲府油槽所　1979年6月閉鎖[4]p189
発駅は水江町の大協石油(株)川崎油槽所の専用線の可能性がある
長野
 東京瓦斯 (株)、サンリン(株)、新潟燃商(株)
専用線あり		 浜五井駅 発送に移管
天竜川
 鈴与 (株)専 用線あり
　当時、富士石油からの共同石油向けの主な輸送先は、上白石、郡山、西武化学前程度であり（[8]p195）、大協石油向けの輸送が主だったことが窺え る。当時、共同石油の関東地方の鉄道輸送の拠点としては、新興駅に専用線を接続するアジア石油(株)横浜製油所が メインであった。

　しかし、1986（昭和61）年4月のコスモ石油発足、同年9月にはコスモ石油と共同石油の間で協定書が結ばれ、富士石油が共同石油グループであること を明確化した（その一方でアジア石油をコスモ石油グループとした）。そのため北袖駅からの大協石油分の輸送はコスモ石油発足前後で浜五井駅発送にシフトさ れたと思われる。

　具体的には、1985（昭和60）年7月には新興駅（アジア石油）発の宇都宮・倉賀野・八王子・東花輪向けの合計58万トンが北袖駅（富士石油）発に変 更された（[9]p122）ため、この時点で北袖駅発の大協石油分を浜五井駅発にシフトさせたと考えてよさそうだ。前年の1984年4月にはコスモ石油 （精 製）が発足していることを踏まえても、その可能性が高いのではないか。
（※これら経緯については、拙web荷主事例研究の「(株) ジャパンエナジー」の「◆関東地方」 の項も参照）


▼４－２．四日市製油 所　▲

▽概要
所 在地
三重県四日市市大協町1-1
操 業開始年月
1943年7月
原 油処理能力
125,000バレル/日

▽コスモ石油、生産体制見直し　化学品原料にシフト　50億円投じ新設備　ガソリン は1割減産　（『日経産業新聞』2009年8月31日付、9面）
　コスモ石油は国内の生産体制の合理化を進める。2011年に四日市製油所（三重県四日市市）に約50億円をかけて新設備を導入し、化学品原料を増産する 一方、ガソリンの生産量を国内全体で約1割減らす。需要が減少するガソリンから、アジアで拡大が期待できる化学品へのシフトを進め、収益力を高める。
　コスモは今年6月、韓国石油大手のヒュンダイオイルバンク（ＨＤＯ）と化学繊維などの原料となるパラキシレンを韓国で合弁生産することで合意した。9月 をメドに合弁会社を設立し、まず年38万トンで生産を開始。13年にはさらに生産能力を80万トン追加する計画。
　合弁会社でがパラキシレンの原料を韓国のＨＤＯからだけでなく、日本からも供給する。この対応のためコスモは四日市製油所で約50億円を投じ、原料とな るミックスキシレン（ＭＸ）の生産設備を新設する。生産能力は年30万トンで、国内のＭＸ生産能力を計60万トンに引き上げる。
　ＭＸは原油を精製して出てくる留分を原料として生産する。ガソリンの生産に使っている成分をＭＸ用に振り向ける工程とすることで、ガソリンの生産量を年 約70万キロリットル減らす。減産量は国内全体の生産量の1割程度となる見込み。
　コスモの08年度のガソリン販売量は前年度比5.3％減の約650万キロリットル。ガソリン消費量が少ないハイブリッド車の普及などを背景に今後も減少 が続く見込みで、過剰能力の解消が課題となっている。
　一方、化学品は新興国での需要拡大が期待できる。経済産業省はパラキシレンの需要が06～12年まで中国で年率18％増、アジア全体では同8％増と予測 している。コスモは国内製油所の設備構成の改良を進めることで競争力を高めていく考えだ。

▽四日市製油所の専用線概要
専 用線一覧表
 所 管駅
 専 用者
 第 三者利用者
 作 業方法
作業キロ
(作業)（総延長）
 記 事
1953（昭和28）年版
 四日市港
 大協石油(株)　
 伊勢湾倉庫(株)
 国鉄機
 0.1
1957（昭和32）年版
 四日市
 大協石油(株)
 日本通運(株)
日本鉱業(株)
 日通機
 0.3
1961（昭和36）年版
 四日市
 大協石油(株)
 日本通運(株)
日本鉱業(株)
 日通機
 0.3
1964（昭和39）年版
 四日市
 大協石油(株)
 日本通運(株)
日本鉱業(株)
セントラル石油瓦斯(株)
日本酸素(株)
岩谷産業(株)		 日通機
 0.4
1967（昭和42）年版
 四日市
 大協石油(株)
 日本通運(株)
日本鉱業(株)
セントラル石油瓦斯(株)
日本酸素(株)
岩谷産業(株)		 日通機
 0.4
1970（昭和45）年版
 四日市
 大協石油(株)
 日本通運(株)
日本鉱業(株)
セントラル石油瓦斯(株)
日本酸素(株)
岩谷産業(株)
日本石油輸送(株)		 日通機
 0.4
 2.2
1975（昭和50）年版
 四日市
 大協石油(株)
 日本通運(株)
日本鉱業(株)
セントラル石油瓦斯(株)
日本酸素(株)
岩谷産業(株)
日本石油輸送(株)
日本オイルターミナル(株)		 国鉄機
日通機
 0.7
 2.7
1983（昭和58）年版
 四日市
 大協石油(株)
 日本通運(株)
日本鉱業(株)
セントラル石油瓦斯(株)
日本酸素(株)
岩谷産業(株)
日本石油輸送(株)
日本オイルターミナル(株)
 国鉄機
日通機
 0.7
 3.1


1997.3四日市製油所の専用線
2009.1四日市製油所の専用線

▽四日市駅発（大協石油→コスモ石油）のタンク車による石油類輸送一覧
着駅
 専用線など
 備　　考
脇野田
 大協石油 (株)専用線あり
 大協石油(株)脇野田油槽所　「1983年版専用線一覧表」では四日市油槽(株)
田中
 大協石油 (株)専用線あり
→コスモ石油(株)専用線
 大協石油(株)田中油槽所　「1983年版専用線一覧表」では四日市油槽(株)
1986年のコスモ石油発足後に発駅が浜五井駅に変更されたが、1993年3月ダイヤ改正で四日市駅に発駅を再変更
田中駅は1998年4月1日に貨物列車の設定が廃止された（Wikipedia 「田中駅」より）
西上田
 日本オイルターミナル(株)　上田営業所
 1986 年のコスモ石油発足後に発駅が浜五井駅に変更されたが、1993年3月ダイヤ改正で四日市駅に発駅を再変更
南松本
 日本オイルターミナル(株)　松本営業所
 2000 年3月ダイヤ改正で四日市～南松本間の石油列車が3往復から1往復に減少、千葉貨物発1往復新設
2007 年3月ダイヤ改正で四日市～南松本間に「高速石油列車」1往復設定
村井
 大協石油 (株)専用線あり
→コスモ石油(株)専用線
 大協石油(株)松本油槽所　「1983年版専用線一覧表」では四日市油槽(株)
1994年12月ダイヤ改正までは四日市～南松本間の石油専用列車が村井駅で解放、1996年3月ダイヤ改正から通過
元善光寺
 (有)板 国油 店 飯田油槽所
 「1983 年版専用線一覧表」では(株)座光寺協同専用線センターの第三者利用者に四日市油槽(株)あり
元善光寺駅は1996（平成8）年9月に貨物列車の設定が廃止された（Wikipedia 「元善光寺駅」より）
遠州上島
 大協石油 (株)専用線あり
 大協石油(株)浜松油槽所
遠州上島駅は1975（昭和50）年4月に貨物取り扱い廃止（Wikipedia 「遠州上島駅」より）
東藤原
 太平洋セ メント(株)藤原工場
 ＊1953 年に大協石油は小野田セメントと取引を開始し、1968年には藤原工場との間にパイプラインの敷設の検討に
入ったが実現が困難であるとし、タンク車出荷設備の拡充を行 うなどした。1980年頃の大協石油は藤原工場が使用
する燃料油の70％、潤滑油の90％を納入している[4]p299
＊1977～1978年の四日市製油所の鉄道輸送の最大量到着地は 東藤原駅で月間18.4千トン（年換算約22万トン）に
及ぶ[13]p57
＊1999年頃の状況として、重油輸送としてタキが月2回又は3回運用されており、タキ1500形・タキ9800形の3両編成
[19]p82
＊現在、藤原工場は燃料が石炭に転換されたと思われ、『鉄道統計年報』の三岐鉄道の品目別輸送量を見ても公開
がされ始めた2003年度の時点で石油製品の項目は無いことから現在、この輸送は廃止になったようだ
高月
 日本電気 硝子(株)専用線あり
 1999.3.26 近江長岡駅で返空：高月→四日市（タキ45101、タキ41172）を目撃
高月駅の日本電気硝子(株)専用線は2008（平成20）年12月に休止された（Wikipedia 「高月駅」より）
東富山
 大協石油 (株)専用線あり
→コスモ石油(株)専用線
 大協石油(株)富山油槽所　「1983年版専用線一覧表」では四日市油槽(株)
1993（平成5）年3月ダイヤ改正で四日市～東富山の石油専用列車が廃止
津幡
 大協石油 (株)専用線あり
 「1967 年版～1975年版専用線一覧表」に記載あり　東西OT金沢油槽所（1970年10月新設）に集約
西武生
 大協石油 (株)専用線あり
 大協石油(株)武生油槽所　1979年11月閉鎖[4]p188　東西OT福井油槽所に集約、但し同油 槽所は1999年6月閉鎖
「1961年版～1975年版専用線一覧表」に記載あり
守山
 上原成商 事(株)守山油槽所
 1964 （昭和39）年12月守山油槽所を完成（上原成商事(株)webよ り）
守山の上原成商事向け石油輸送は2003（平成15）年4月1日の空車引き取りを最後に廃止された[12]
石山
 関西日本 電気(株)専用線あり
 1998.3.11 石山駅でタキ45000形による重油：四日市→石山（日電ソク入取卸し）を目撃、塩浜発と1両ずつであった
石山駅は2007（平成19）年3月ダイヤ改正で貨物列車発着が消滅
梅小路
 上原成商 事(株)京都油槽所
 1993 （平成5）年7月京都油槽所を新設・移転（上原成商事(株)webよ り）、現在タンク車輸送は廃止された模様
所在地は京都市下京区梅小路頭町10
二 条 上原成商 事(株)専用線あり
 1952 （昭和27）年9月京都油槽所を完成（上原成商事(株)webよ り）
1993（平成5）年3月ダイヤ改正まで四日市～二条の石油専用列車が残っていた
新田
 大協石油 (株)専用線あり
 大協石油(株)京都油槽所　1978年3月閉鎖[4]p189
「1967年版～1975年版専用線一覧表」に記載あり
藤並
 大協石油 (株)専用線あり
 「1967 年版～1975年版専用線一覧表」に記載あり、「1983年版専用線一覧表」では使用休止
浜坂
 大協石油 (株)専用線あり
 大協石油(株)浜坂油槽所
「1967年版～1975年版専用線一覧表」に記載あり
着駅の太字は現存、太字はJR貨物になった後に廃止

　現在、四日市のコスモ石油(株)専用線からは、南松本向けの輸送を行うだけとなってしまった。しかし2000年代半ばまでは滋賀県・京都府内向け、 1990 年代後半までは長野県内向け、それ以前は北陸地方向けなど数多くの到着駅が存在した。北陸地方は東西OTのような臨海型油槽所にシフトし、長野県内の大協 石油時代に設置された自社油槽所は廃止・撤去され、滋賀・京都は特約店及び末端需要家向けの輸送が燃料転換やタンクローリー転換によってタンク車輸送が廃 止されたなど、各地域ごとに輸送が消滅した理由に特色があるのが興味深いところだ。

　滋賀県内には草津駅に日本OTが油槽所を建設する計画があった（→こちら参照）が、もし実現していれば上原成 商事の油槽所が統合され、コスモ石油はその日本OT向けに四日市製油所から石油列車を設定しただろうことは想像に難くない。しかし四日市から滋賀県内にか けては長年の国道1号線の改良や近年の新名神高速道路の開通など道路整備が急速に進んだこともあり、内陸油槽所の必要性は薄れ大型タンクローリー輸送によ る供給が相対的に効率的な輸送手段になったということであろう。

　さらに千葉製油所の項でも一部触れた通り、田中及び西上田は大協石油時代は四日市駅から石油が到着していた が、コスモ石油発足後一時期、浜五井駅発送にシフトしたものの、1993年3月ダイヤ改正からは再度四日市駅発送に戻った。しかし1998年には田中駅向 けの輸送は廃止されており、西上田駅向けの輸送も同時期に中止されたものと思われる。また南松本向けの石油列車は2000年3月ダイヤ改正で四日市～南松 本が3往復から1往復に減少する一方で、千葉貨物～南松本間に石油専用列車が1往復新設されるなど長野県下の石油供給体制は四日市と千葉の双方向から到着 する 輸送体系となり現在に至っている。このように長野県内の主な輸送だけでも意外と複雑な歴史があり、石油の輸送ルートの最適化が常に検討されていることが窺 える。


1996.8田中駅　コスモ石油(株)田中油槽所
1997.3元善光寺駅　(有)板国油店 飯田油槽所

1998.3高月駅　日本電気硝子(株)専用線
1996.12石山駅　関西日本電気(株)専用線

▽四日市駅に発着する石油専用列車（返空は除く）の推移
ダ イヤ改正
 種 別
 停 　車　駅
○解放・連結　□連結のみ　△解放のみ
 備 　　考
1985 （昭60）年
3月
 専用
専用
専用
専用
専用
専用
専用
 四日市～△芦原温泉～東富山
四日市～□稲沢～守山
四日市～□富田～△梅小路～二条
塩浜～□四日市～△笹島～△稲沢～南松本
四日市～△稲沢～△村井～△南松本～篠ノ井
塩浜～□四日市～稲沢
四日市～富田
 編成内 容：セメント／石油
休翌日運休
編成内容：石油／セメント



編成内容：セメント／石油
1989 （平元）年
3月
 専用
専用
専用
専用
専用
専用
専用
臨専用
臨専用
 塩浜～○四日市～□稲沢～○南福井～○粟津～○金沢～△富山～東富山
四日市～○守山～梅小路
四日市～□富田～□稲沢～○石山～○膳所～○梅小路～二 条
塩浜～○四日市～□富田～○稲沢～△辰野～元善光寺
塩浜～△四日市～南松本
四日市～△村井～△南松本～○篠ノ井～北長野
塩浜～○四日市～稲沢
塩浜～○四日市～南松本
四日市～南松本
休翌日運休
編成内容：石油／セメント
編成内容：石油／セメント　四日市～元善光寺間土曜日運休
日曜日運休
1993 （平5）年
3月
 専用
専用
専用
専用
専用
専用
専用
専用
臨専用
臨専用
 塩浜～○四日市～△稲沢～△篠ノ井～田中
塩浜～○四日市～○富田～○稲沢～△辰野～元善光寺
塩浜～△四日市～南松本
四日市～△村井～南松本
四日市～稲沢
四日市～□稲沢～△近江長岡～○守山～梅小路
四日市～□富田～□稲沢～□近江長岡～○石山～○膳所 ～○梅小路～二条
四日市～南松本
四日市～南松本
塩浜～○四日市～○稲沢～名古屋(タ)
 稲沢～田 中間土曜日運休
編成内容：石油／セメント　四日市～元善光寺間土曜日運休
四日市～南松本間休日運休
土曜日運休
月曜日運休
休翌日運休
編成内容：石油／セメント　日曜日運休
日曜日運休

編成内容：石油／コンテナ
1997 （平9）年
3月
 専用
専用
専用
専用
専用
専用
臨専用
臨専用
 四日市～南松本
四日市～○稲沢～梅小路
四日市～□稲沢～○守山～梅小路
四日市～□富田～○稲沢～○石山～○膳所～梅小路
塩浜～○四日市～○稲沢～○南松本～篠ノ井
四日市～△稲沢～南松本
四日市～南松本
塩浜～□四日市～△稲沢～南松本
 休前日運 休
日曜日運休及び稲沢～梅小路間月曜日運休
休翌日運休
編成内容：石油／セメント　日曜日運休
日曜日運休
休日運休
2000 （平12）年
3月
 専用
専用
専用
専用
臨専用
 四日市～稲沢
四日市～□稲沢～守山
四日市～□富田～○稲沢～○石山～○膳所～梅小路
四日市～△稲沢～南松本
四日市～稲沢
 日曜日運 休
休日及び休翌日運休
土曜日及び日曜日運休
土曜日及び休日運休
2004 （平16）年
3月
 専用
専用
専用
専用
臨専用
臨専用
臨専用
 塩浜～四日市
塩浜～四日市
四日市～○富田～○稲沢～○膳所～梅小路
四日市～南松本
塩浜～□四日市～稲沢
四日市～梅小路
四日市～稲沢

土曜日・日曜日・月曜日運休
土・休日運休
編成内容：コンテナ／石油
2007 （平19）年
3月
 高速
専用
専用
臨専用
 四日市～南松本
塩浜～四日市
塩浜～四日市
四日市～稲沢
 土曜・休 日運休
2010 （平22）年
3月
 高速
専用
専用
臨専用
 四日市～南松本
四日市～稲沢
塩浜～四日市
四日市～稲沢
 土曜・休 日運休
土曜・休日運休
日曜日運休

▽四日市駅の年度別発送トン数（車扱・コンテナ）の推移
年 度
 発 送トン数
 年 度
 発 送トン数
1980 年度
 601,492
 2000 年度
 877,004
1985 年度
 664,700
 2001 年度
 904,428
1987 年度
 751,900
 2002 年度
 722,384
1989 年度
 840,772
 2003 年度
 525,282
1991 年度
 939,602
 2004 年度
 522,257
1993 年度
 954,526
 2005 年度
 518,435
1995 年度
 957,217
 2006 年度
 517,557
1997 年度
 893,841
 2007 年度
 488,106
1999 年度
 657,844
 2008 年度
 435,779
各年度の『三重県統計書』より 筆者作成


▽守山駅〔上原成商事(株)守山油槽所〕向け石油輸送
　四日市からの主な輸送先の1つとして、守山駅向けがあった。下記には守山駅の年度別到着トン数の推移を載せた。守山駅には上原成商事(株)以外に東レ・ ファ インケミカル(株)守山工場向けに二硫化炭素が二本木駅から到着していた（1998.3.11守山駅で確認）のでその分も含まれる数量ではあるが、 1990年 代末期は 20万トンを超える取扱量が続いており石油輸送が盛んであっ たことがよく分かる。実際、当時の守山駅は日中訪れると頻繁にタンク車の入換が行われており、 大変活気があった。それだけに2003年4月に廃止になったという情報は信じられない思いで聞いたものだ。

　先にも述べたが、草津駅には日本OTが 油槽所を設置する計画もあった程 であり、それが実現できなかった分、滋賀県内の石油供給基地として守山駅は重要性が高かったと思われるが、しかしやはり元売会社の自社油槽所ではなくて特約店 の油槽所であったことが致命的だったのかもしれない。元売会社の油槽所ならば他社との共同油槽所化などによって拠点性・効率性を高められる 可能性があったと思われ るが、特約店の油槽所ではそういった合理化をすることもできなかったようだ。現在、上原成商事(株)守山油槽所はweb上でも記載は残っ ているが、タンクが解 体 されたとの情報もあり現状が気になるところだ。

1995.3守山駅　上原成商事(株)守山油槽所 専用線
1996.12守山駅　上原成商事(株)守山油槽所 専用線

1996.12守山駅　上原成商事(株)守山油槽所 専用線
1995.3守山駅　上原成商事(株)守山油槽所 専用線

▽守山駅の年度別到着トン数　（『守山市統計書』より作成）
1995 年度
 1996 年度
 1997 年度
 1998 年度
 1999 年度
 2000 年度
 2001 年度
 2002 年度
 2003 年度
189,579
 211,208
 203,887
 204,517
 218,045
 221,384
 152,390
 54,229
 －
※貨物は2003年4月より取扱いが無くなる


1997.9守山駅　上原成商事(株)守山油槽所 専用線
1997.9守山駅　上原成商事(株)守山油槽所 専用線
※急行越前様から大変貴重な写真を 提供して頂きました（2016.2.13）。ありがとうございます！！


▽梅小路駅〔上原成商事(株)京都油槽所〕向け石油輸送

 こ こにも貨物駅　梅小路駅　（『JR貨物ニュース』2002年6月15日号、4面より抜粋）
　構内には専用線も2線ある。石油輸送の車扱列車が到着していて、地下には それを保管する石油タンクも設置されている。ここには 頻繁にタンクローリーが出入りし、積み替えて工場へと配送している。


※上原成商事(株)は、 1952年9月に二条駅に隣接する場所に京都油槽所を完成させた。長年、この二条駅向けに四日市から石油列車が到着していたが、1993年7月に京都油槽 所を梅小路駅構内の現在地に新設・移転させた。これは二条駅の高架化に伴う措置だと思われるが、タンク車輸送を継続していく意思のようにも思われたものだ が、しかし下記の梅小路駅の到着トン数を見れば分かる通り、2001年以降急坂を転げ落ちるように取扱量を減らしている。現在は、残念ながらこの上原成商 事の京都油槽所向けの石油輸送は廃止されてしまったと思われるが、2010年3月のダイヤ改正後も臨時専用貨物列車（その他）が稲沢～梅小路間に設定され ているのが気になるところだ。

▽梅小路駅の品目別車扱（化学工業品）の到着トン数　（『京都市統計 書』より作成）
1997 年
 1998 年
 1999 年
 2000 年
 2001 年
 2002 年
 2003 年
 2004 年
 2005 年
 2006 年
 2007 年
 2008 年
　 106,471
 　 101,828
 　 102,539
 99,774
 80,857
 64,102
 34,684
 21,316
 16,201
 7,623
 5,891
 1,038


▽コスモ石油ルブリカンツ(株)四日市工場が荷主のコンテナ輸送
2010.5 四日市駅　JOTU771175_8（潤滑油専用）

　千葉製油所（又は千葉工場）ではアスファルト、潤滑油を12ftJRコンテナによって千葉貨物駅から全国各地に発送しているが、四日市駅では同様にその ような輸送が行われているか については今のところ情報・目撃は無い。しかしISOタンクコンテナによる潤滑油輸送が行われているようで、上記のようなコンテナを目撃した。詳しい輸送 区間等は不明である。

　尚、コスモ石油ルブリカンツ(株)のwebサイ トに よると、コスモピュアセイフティは「水素精製装置で精製したパラフィン系の製品です。蒸留性状をナローカットにしており、不乾性で優れた潤滑性を持っています。 インキ・ゴム・プロセス油・クーリース、金属加工油、各種添加剤他の原料油として最適です」とのこと。

　またコスモ石油ルブリカンツ(株)四日市工場は、「中部地区への供給拠点として、また当社各工場へのベースオイ ル供 給基 地としての役割も果たしています」とのこと。


＜専用 線が廃止された製油所＞

▼４－３．アジア石油 (株)函館製油所　▲
　上記年表にある通り、1958（昭和33）年10月に丸善石油(株)は 北日本石油(株)（後の亜細亜石油）と業務提携、同社の函館製油所を生産系列の一翼として関東以北の販売力強化に繋げたが、1965年には亜細亜石油への 精製 委託を解除した。下記の専用線概要では1957年版～1967年版にかけては丸善石油の名が第三者利用者にあるが、1970年版以降は無くなっており出 荷拠点として丸善石油は活用しなくなったようだ。一方、1967（昭和42）年に丸善石油は苫小牧油槽所を設置しており、さらに1968年12月には苫小 牧港開発(株)が石油埠頭駅を開業したため、以後道内の内陸油槽所向けの輸送は苫小牧油槽所を拠点に行われたと考えられる。（下記の北海道地方の輸送を参照）

▽函館製油所の専用線概要
専 用線一覧表
 所 管駅
 専 用者
第三者利用者
（真荷主）　　　（通運事業者等）
 作 業方法
作業キロ
(作業)（総延長）
1957年版
 七重浜
 新亜細亜石油(株)
 日本通運(株)
丸善石油(株)
日本漁網船具(株)
 私有機
手押
 1.1
1961年版
 七重浜
 亜細亜石油(株)
 日本通運(株)
日本漁網船具(株)
丸善海運(株)
丸善石油販売(株)
 私有機
手押
 1.8
1964年版
 七重浜
 亜細亜石油(株)
 日本通運(株)
丸善石油(株)
日本漁網船具(株)
丸善海運(株)
北海酸素(株)
 私有機
手押
 1.8
1967年版
 七重浜
 アジア石油(株)
 共同石油(株)
日本通運(株)
丸善石油(株)
日本漁網船具(株)
丸善海運(株)
北海酸素(株)
大協石油(株)
 日通機
手押
 1.9
1970年版
 七重浜
 アジア石油(株)
 共同石油(株)
(株)ほくさん
シェル石油(株)		 日本通運(株)
 日通機
手押
 1.9
 2.0
1975年版
 七重浜
 アジア石油(株)
 共同石油(株)
(株)ほくさん
シェル石油(株)
 日本通運(株)
 日通機
手押
 1.9
 2.0
1983年版
 七重浜
 アジア石油(株)
 共同石油(株)
(株)ほくさん
シェル石油(株)
 日本通運(株)
 日通機
手押
 1.9
 2.0

　一方、1970年代以降のアジア石油は共同石油(株)の出荷拠点としての機能の比重が高まっているようだ。上記の専用線一覧表からは、元売会社としては 共同 石油とシェル石油(株)の名前が見られるが、「私有貨車番号表（1979年3月31日現在）」によると、七重浜駅常備の共同石油のタンク車は石油類、ガソ リ ン、アスファルト、LPガス専用の計51両に対して、シェル 石油はガソリン専用の計5両に過ぎないので、あくまでも七重 浜駅のアジア石油の専用線は共同石 油の輸送がメインであったようだ。その輸送の詳細については、拙web「(株)ジャパンエナジー」の「◆北海道地方」で纏めた。

　その後、アジア石油の函館製油所は1981年6月に蒸留装置を停止し、1984年3月には生産活動を全面停止、1985年5月に原油備蓄・製品供給の油 槽所として再生され函館事業所として再スタートした。さらに1986年9月にアジア石油はコスモ石油グループ所属が明確化され、最終的に1989年10月 にアジア石油とコスモ石油は合併したため、現在はコスモ石油(株)函館物流基地として機能している。
　尚、1999年8月18日に並行する江差線の車内から現地に日石三菱、JOMO、ホ クレンのタンクローリーがあるのを視認した。

コスモ石油㈱函館物流基地の空中写真（Yahoo Japanより）、タンクが一部撤去されているようだ


▼４－４．アジア石油 (株)横浜製油所　▲
　アジア石油(株)横浜製油所は上記函館製油所の項で述べたように、昭和30年代は丸善石油と業務提携 を結 んでいたことから出荷拠点として活用されていたようで、第三者利用者に丸善石油の名前が見られる。しかし丸善石油は千 葉製油所を1963年2月に操業を開始しており、1970年代のアジア石油横浜製油所は共同石油が出荷拠点として活用していたことは、丸善石油の 代わりに第三者利用者に共同石油の名前があることからも明らかだ。その後、1985年7月に新興駅（アジア石油）から発送されていた宇都宮・倉賀野・八王 子・東花輪向けの合計58万トンが北袖駅の富士石油(株)発送に切り替えられており、その時点で専用線が廃止されたと考えられる。これらについては、拙 web 「(株)ジャパンエナジー」の「◆関東地方」で纏めた。

　その後、1987年3月には横浜製油所は操業を停止しており、現在の同地は製油所があったことなど信じられないような更地となっており、大半が未開発の ままである。

2010.7 横浜製油所跡地、広大な更地である

▽横浜製油所の専用線概要
専 用線一覧表
 所 管駅
 専 用者
 第三者利用者
 作 業方法
作業キロ
(作業)（総延長）
 記 事
1957 年版
 新興
 新亜細亜 石油(株)
 日本通運 (株)
丸善石油(株)
日新運輸倉庫(株)
 国鉄機
手押
 1.3
1957 年版
 新興
 丸善石油(株)
 日新運輸倉庫(株)
 国鉄機
手押
 0.3
1961 年版
 新興
 亜細亜石 油(株)（第二）
 日本通運(株)
丸善石油(株)
日新運輸倉庫(株)
 国鉄機
手押
 1.3
 辰己倉庫 線から分岐
1961 年版
 新興
 亜細亜石油(株)（第一）
 日本通運(株)
丸善石油(株)
日新運輸倉庫(株)
北海酸素(株)
丸善石油販売(株)
 国鉄機
私有機
 1.6
1964 年版
 新興
 亜細亜石 油(株)（第二）
 日本通運(株)
丸善石油(株)
日新運輸倉庫(株)
 国鉄機
手押
 1.3
 辰己倉庫 線から分岐
1964 年版
 新興
 亜細亜石油(株)（第一）
 日本通運(株)
丸善石油(株)
日新運輸倉庫(株)
北海酸素(株)
 国鉄機
私有機
 1.6
1967 年版
 新興
 アジア石 油(株)（第一）
 日本通運(株)
 国鉄機
手押
 1.3
 辰己倉庫 線から分岐
1967 年版
 新興
 アジア石油(株)（第二）
 日本通運(株)
 国鉄機
私有機
 1.6
1970 年版
 新興
 アジア石 油(株)（第一）
 日本通運 (株)
 国鉄機
手押
 1.3
 0.2
 辰己倉庫 線から分岐
1970 年版
 新興
 アジア石油(株)（第二）
 日本通運(株)
共同石油(株)
日本オイルターミナル(株)		 国鉄機
私有機
 1.6
 2.5
1975 年版
 新興
 アジア石 油(株)（第一）
 日本通運 (株)
 国鉄機
手押
 1.3
 0.2
 辰己倉庫 線から分岐
1975 年版
 新興
 アジア石油(株)（第二）
 日本通運(株)
共同石油(株)
日本オイルターミナル(株)
アジア興業(株)		 国鉄機
私有機
 1.6
 2.5
1983 年版
 新興
 アジア石 油(株)（第一）
 日本通運 (株)
 国鉄機
手押
 1.3
 0.2
 辰己倉庫 線から分岐
1983 年版
 新興
 アジア石油(株)（第二）
 日本通運㈱
共同石油㈱
日本オイルターミナル㈱
アジア興業㈱
 国鉄機
私有機
 1.6
 2.5


▼４－５．丸善石油 (株)下津製油所　▲
　下津製油所のあゆみは上記年表で纏めた通りだが、下津製油所のトッパーは1982年9月に休止され、以後潤滑油工場 の機能を残すことになり、現在はコ スモ石油ルブリカンツ㈱下津工場として生産活動を行っている。一方、鉄道貨物輸送的には、古くから専用線が敷設されタンク車輸送を行ってきた製油所 であったが、専用線の廃止時期が他の製油所と比べ相対的に早かったこともあって話題に上ることの少ない製油所系の専用線という印象だ。また発送駅が下津と 加茂郷の2駅に分かれていたのも特徴的で、おそらく下津駅に拡張余地が無く加茂郷駅に新たに出荷施設を設けたものと想像され る。 下津駅と加茂郷駅は1984年2月ダイヤ改正で貨物取り扱いが廃止されたようだ。

　貨物取り扱いをしていた当時の下津駅と加茂郷駅の大変貴重な配線と写真が「懐かしい駅の風景～線路配線図とともに」 にあったのでリンクを貼らせて戴いた。　⇒下 津駅　⇒加 茂郷駅

　下津駅や加茂郷駅の現役時代の写真に興奮させられたが、想像通りやはり下津駅の専用線は狭苦しい一方で、加茂郷駅の専用線は広々とした敷地に敷設されて いたことが 分かる。

▽下津製油所の専用線概要
専 用線一覧表
 所 管駅
 専 用者
 第三者利用者
 作 業方法
作業キロ
(作業)（総延長）
 記 事
1952 年版
 下津
 丸善石油 (株)
 日本通運(株)
 手押
 0.1
1957 年版
 下津
 丸善石油 (株)
 日本通運(株)
 手押
私有機
 東線0.2
西線0.1
1961 年版
 下津
 丸善石油 (株)
 日本通運(株)
丸善海運(株)
丸善石油販売(株)
 私有機
手押
 東線0.2
西線0.1
1961 年版
 加茂郷
 丸善石油(株)
 日本通運(株)
丸善海運(株)
丸善石油販売(株)
 私有機
手押
 0.3
1964 年版
 下津
 丸善石油 (株)
 日本通運(株)
丸善海運(株)
 日通機
手押
 東線0.2
西線0.1
1964 年版
 加茂郷
 丸善石油(株)
 日本通運(株)
丸善海運(株)
 日通機
手押
 0.3
1967 年版
 下津
 丸善石油 (株)
 日本通運(株)
丸善海運(株)
 日通機
手押
 1番線0.1
2番線0.1
3番線0.1
4番線0.1
1967 年版
 加茂郷
 丸善石油(株)
 日本通運(株)
丸善海運(株)
 日通機
手押
 1番 線0.3
2番線0.2
3番線0.2
4番線0.1
1970 年版
 下津
 丸善石油 (株)
 丸善海運 (株)
日本石油輸送(株)		 日本通運 (株)
 日通機
手押
 1 番線0.1
2番線0.1
3番線0.1
4番線0.1		 0.4
1970 年版
 加茂郷
 丸善石油(株)
 日本通運(株)
丸善海運(株)
日本石油輸送(株)
日通機
手押
 1番線0.3
2番線0.2
3番線0.2
4番線0.1		 0.9
1975 年版
 下津
 丸善石油 (株)
 丸善海運 (株)
日本石油輸送(株)
 日本通運 (株)
 日通機
手押
 1 番線0.1
2番線0.1
3番線0.1
4番線0.1		 0.4
1975 年版
 加茂郷
 丸善石油(株)
 日本通運(株)
丸善海運(株)
日本石油輸送(株)
日通機
手押
 1番線0.3
2番線0.2
3番線0.2
4番線0.1		 0.9
1983 年版
 下津
 丸善石油 (株)
 丸善海運 (株)
日本石油輸送(株)
 日本通運 (株)
 日通機
手押
 1 番線0.1
2番線0.1
3番線0.1
4番線0.1
 　 0.4
1983 年版
 加茂郷
 丸善石油(株)
 日本通運(株)
丸善海運(株)
日本石油輸送(株)
日通機
手押
 1番線0.3
2番線0.2
3番線0.2
4番線0.1
 0.9

▽下津製油所からの石油の鉄道輸送（1977～1978年）
発駅
 月間総発送量
（千トン）
 到着先の
市 町名
 荷主の詳細
下 津・加茂郷
合わせて
計 20.0
 守山
京都
豊岡
福知山
 上原成商 事(株)守山油槽所か？（守山駅）
上原成商事(株)京都油槽所か？（二条駅）
豊岡駅に丸 善石油(株)豊岡油槽所
福知山駅にカネボウ繊維品(株)の専用線あり
発送量と到着先は[13]p59より、荷主の詳細は筆者作成

　また鳳駅には丸善石油(株)堺油槽所の専用線があり（「1983年版専用線一覧表」でも残る）、こ こも 下津・加茂郷駅から石油が到着していたと思われる。


▽コスモ石油ルブリカンツ(株)下津工場の鉄道コンテナ輸送
　現在、コスモ石油の潤滑油部門はコスモ石油(株)100％出資のコスモ石油ルブリカンツ(株)として分社化さ れて いるが、アジア石油の函館や横浜の各製油所が生産機能を全廃したことと比べると、下津は潤滑油工場として機能しているわけで恵まれた状況にあると言える。 これは下津が実質的な丸善の発祥工場という位置付けなのか、何かしら生産機能を残したいという会社側や地元の意向がはたらいたのかもしれない。

　さて現在の下津工場のweb サイトによると、 「京阪神地区への供給を担う下津工場には、多品種小ロットの多様な需要に対応できる生産設備を備え、西日本地区への物流拠点としての役割も果たしていま す」とのこと。
発 駅
 発 荷主
 品 目
 着 駅
 着 荷主
 コ ンテナ
 目 撃・備考
和歌山　
 コスモ
 オイル　
 宮城野　
 コスモ
 C35
 1998.10.11 宮城野駅　塩釜油槽所に到着か？


＜主要 油槽所からの鉄道貨物輸送＞

▼４－６．北海道地方　▲

▽道内の専用線の存在した油槽所一覧
所　　名
赤字は臨海油槽所
 		開所年月
 専用線
 1970
年版
 1975
年版
 1983
年版
 備　　考
丸善石油(株)釧路油槽所
 1957 年11月
 北埠頭
 ○
 ○
 ×
 東西OT 釧路油槽所に統合
東西オイ ルターミナル(株)
釧路油槽所
 1974 年12月
 西港
 －
 －
 ○
 第三者利 用者は大協・丸善　　札内・帯広・上常呂・東相ノ内に石油を発送か。
丸善石油 (株)帯広油槽所
 不明
 札内
 ○
 ○
 ○
 油槽所名 は予想　札内駅の貨物取扱いはJR貨物後も残ったようだが廃止時期不明
大協石油 (株)帯広油槽所
 1968 年12月
 帯広
 ○
 ○
 ○
 廃止時期 不明
丸善石油 (株)北見油槽所
 不明
 上常呂
 ○
 ○
 ○
 油槽所名 は予想　上常呂駅は1984年2月に貨物取扱いを廃止（Wikipedia 「上常呂駅」より）
大協石油 (株)北見油槽所
 1968 年11月
 東相ノ内
 ○
 ○
 △
 東相ノ内 駅は1984年2月に貨物取扱いを廃止（Wikipedia 「東相ノ内駅」より）
丸善石油 (株)名寄油槽所
 不明
 名寄
 ○
 ○
 ○
 油槽所名 は予想　コスモ石油名寄油槽所向けの輸送は1990年度に廃止されたようだが[14]p43
苫小牧～名寄間の「石油・その他」専用貨物列車は1994年12月ダイヤ改正まで存在した
丸善石油 (株)旭川油槽所
 1953 年3月
 新旭川
 ○
 ○
 ×
 東西OT 旭川油槽所に統合
大協石油 (株)旭川油槽所
 1967 年12月
 永山
 ○
 ○
 ○
 1979 年5月閉鎖、東西OT旭川油槽所に統合　当初は本輪西から石油が到着 か。
東西オイ ルターミナル(株)
旭川油槽所
 1978 年11月
 新旭川
 －
 －
 ○
 1999 年11月閉鎖　苫小牧港開発から石油類が到着か。
丸善石油 (株)札幌油槽所
 1958 年11月
 苗穂
 ○
 ○
 ×
 日本OT に統合か？
丸善石油(株)苫小牧油槽所
 1967 年11月
 石油埠頭
 ○
 ○
 ○
 現在は東 西OT苫小牧油槽所　1998年4月に石油埠頭駅は営業休止
苫小牧埠 頭(株) 1974 年11月
 石油埠頭
 －
 ○
 ○
 1998 年4月に石油埠頭駅は営業休止　名寄・新旭川・札幌(タ)に石油を発 送か。
丸善石油(株)室蘭油槽所
 1959 年4月
 本輪西
 ○
 ○
 ○
 廃止時期 不明　苫小牧油槽所が新設される以前は道央・道北への発送拠点か。
大協石油(株)室蘭油槽所
 1966 年11月
 本輪西
 ○
 ○
 ○
 廃止時期 不明　道央・道北・道東（東西OT釧路開業まで）への発送拠点か。
札幌（タ）・永山・東 相ノ内・帯広に石油を発送か。
丸善石油(株)函館油槽所
 1950 年9月
 函館
 ○
 ○
 ○
 廃止時期 不明
○：現役　△：使用休止　－：未設置　×：廃止

　現在、道内でコスモ石油はタンク車輸送を行っていないようだ。直近では石油埠頭～新旭川間でタンク車輸送を行っていたのだが、着地側の東西OT旭川油槽 所は1999年 11月に閉鎖されており、油槽所一覧を見れば分かる通り道内に内陸油槽所は無くなってしまった。本州内では利用してい る日本OTも札幌では利用していない のは意外（※上記表では当時は日本OT札幌を利用しているものと考えている）である。今でも新日石室蘭製油所からジョイント輸送をしていても不思議ではな い気もするが、そんなことはないようなので残念である。臨海油槽所から内陸までけっこ う長距離になる場所は道内には少なくない気もするが、鉄道輸送の再開の可能性はないだろうか・・・。


▼４－７．東北地方　▲
　東北地方においては丸善石油、大協石油とも鉄道輸送の拠点として本八戸駅、塩釜埠頭駅の臨海油槽 所の専用線から内陸油槽所や需要家の専用線に向けてタン ク車輸送を行っていた。
　丸善は本八戸（八戸油槽所）～扇田（大館油槽所）・日詰（盛岡油槽所）、塩釜埠頭（塩釜油槽所）～漆山（山形油槽所）・南福島（福島油槽所）・西若松（会津若松油槽所）の輸送体系が考えられる。
　一方、大協は本八戸（八戸油槽所）～大館（大館油槽所）・厨川（盛岡油槽所）、塩釜埠頭（塩釜油槽所）～神町（神町油槽所）の輸送体系が考えられる。
　これらの輸送はコスモ石油発足を待たずに国鉄末期までに全廃されたと思われる。

　一方「1983年版専用線一覧表」によると本八戸駅に接続する東西OTの専用線と塩釜埠頭駅に接続する大協石油の専用線の第三者利用者に日本OTがあ る。丸善は八戸から、大協は塩釜からそれぞれ日本OT盛岡営業所に タンク車輸送を行っていたことが窺える。そして現在も日本OT盛岡は油槽所一覧に載っており、仙台北港駅の新日本石油精製(株)仙台製油所からのジョイント輸送によって継続していると考えられる。

　一方、漆山向けの輸送（丸善石油の油槽所あり）についてはコスモ石油発足前より塩釜埠頭駅発から仙台北港駅発に変更され数年間は継続していたようだ。

▽仙台臨海鉄道の会社別（コスモ石油）着別石油発送トン数　（単位： トン）　[16]p170

 1984 年度
 1985 年度
 1986 年度
 1987 年度
 1988 年度
 1989 年度
漆 山
 21,780
 4,442
 3,400
 3,298
 2,210
 －
他
 －
 3,053
 2,166
 －
 －
 －
合 計
 21,780
 7,495
 5,566
 3,298
 2,210
 －


1998.4 漆山駅　丸善石油(株)山形油槽所は品川燃料(株)が買収


▼４－８．関東地方　▲
　関東地方においては、丸善石油が千葉製油所、大協石油は富士石油をタンク車の出荷拠点として利用してきたことは先述 した通りであ る。しかし、それ以外の京浜臨海工業地帯の臨海油槽所からもタンク車の出荷があったようである。

　その代表例が、神奈川臨海鉄道の水江町駅に専用鉄道が接続していた旧大協石油(株)川崎油槽所で、後 にコ スモ石油(株)川崎油槽所として1980年代末まで鉄道貨物輸送を継続していた。現在も油槽所は現役で東西OT川崎油槽所と なっている。

▽コスモ石油(株)川崎油槽所の専用鉄道（1987年3月31日現 在）
動 力
 軌 間(米)
 区 　間
 キ ロ程
 免 許
年月日
 運 輸開始
年月日
 連 絡駅
 運 転管理者
 摘 要
 敷 設目的
蒸気
内燃
 1,067
 神奈川臨海鉄道水江線1,700m、
（東洋硝子専用鉄道分岐点）

（東洋硝子専用鉄道分岐点）、油槽所

計
0.4

0.5

0.9
昭29.12.16

昭31.11.6
昭30.4.10

昭31.11.19
 東海道本線
塩　浜　操
 神奈川臨海
鉄道
 四日市油槽
から譲受
（昭60.3.31）
 石油及び
石油製品輸送
『民鉄要覧』運輸省地域間交通局監修、1987年より

『スー パーマップル　詳細首都圏道路地図』昭文社、2002年より


2010.7東西OT川崎油槽所
2010.7東西OT川崎油槽所

　水江町駅発～志木駅（東武東上線）着の石油タンク車が1972年7月 19日に目撃されており（[15]p157）、志木駅には大協石油(株)の専用線があったことから、これはまさに大協石油(株)川崎油槽所からの輸送で あったと考 えられる。但し、この志木の油槽所については、大協石油の社史では該当するものが見当たらない。また「専用線一覧表」においても1970年版のみで確認で きるため、鉄道輸送が 行われたのは非常に短期間であったようだ。

　川崎油槽所は地理的には、南甲府駅に専用線のあった甲府油槽所 （1979年6月閉鎖）や日本OT八王子、日本OT高崎向けなどへタ ンク車輸 送が行われていた可能性が考えられる。千葉製油所からの八王子向けの輸送がコスモ石油発足後に一時的に消滅していたことが上述した通りで、この間は川崎油槽所が活用されていた可能性が高いと思われる。

　また専用鉄道の廃止は1989（平成元）年12月31日であり（[11]p139）、比較的廃止時期が遅いという点も含め気になるところだ。

　川崎油槽所以外には、新興駅に接続する大東通商(株)専用線の第三者利用者に大協石油(株)の名前がある（「1983年版専用線一覧表」にもある）。富士石油(株)からの大協石油向けの輸送を見ると日本OT八王子や日本OT高崎など西寄りの油槽所向けの輸送が少ないことに気付かされる。上記 の川崎油槽所含めてそういった場所へは京浜の臨海油槽所からタンク車輸送されていたのであろうか。


■５．その他の製油所・物流基地につい て　▲

▼５－１．堺製油所　▲

▽コスモ石油　堺に白油化設備を導入へ　１０００億円投じ「脱重油」　 （『FujiSankei Business i. 』2006年11月22日付）
http://www.business-i.jp/news/ind-page/news/200611220019a.nwc
　石油元売り大手のコスモ石油は21日、約1,000億円を投じ、堺製油所（大阪府堺市）で重油を成分の軽い軽油などに転換する白油化設備の導入などを進 めると発表した。原油価格の高騰を背景に、電力会社やメーカーなどの製造工場では、天然ガスなどへの燃料転換による「脱・重油」の動きが広がっており、重 油の需要が減退。元売り各社にとっては、重油の白油化が重要な経営課題となっている。
　堺製油所では、重質油の分解装置などの3つの大型装置を導入。運転開始は2010年度を予定している。
　石油精製は、原油を成分が軽い順番に石油ガス、ガソリン、灯油、軽油、重油などに分解する仕組みで、需要が少なくても、重油も出てくる。新設備は、この 重油をさらに分解するもの。生産能力は、化学製品の原料となるナフサが25万キロリットル、ジェット燃料が70万キロリットル、軽油が35万キロリット ル、石油コークスが40万キロリットル。これにより同社の4カ所の製油所で生成される重質油の生成量は、「年間で150万キロリットル程度削減できる」と いう。
　さらに、製油所の設備導入を受け、米国西海岸地区（南カリフォルニア州）で環境対応型軽油の販売を開始する。
　販売するのは「カーブ軽油」。現地で適用されている厳格な環境対応規格「カーブ規格」をクリアした高品質の軽油で、基準が厳しいことから価格も高く収益 性が高い。供給者も少なく、日本の石油元売りではコスモ石油だけになるという。
　他の製油所での製造分も合わせ、2007年4月から年40万～60万キロリットル程度を販売する計画で、堺製油所の新設備の稼働後に拡大していく。同日 記者会見した木村彌一社長は、「海外はコスト転嫁が素早くでき、採算性がいい」と述べ、輸出を強化していく方針を表明した。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　◇
≪原油高・環境規制強化が影響≫
　2000年の電力自由化で華々しく登場した新規電力事業者が、原油高の影響で苦戦を強いられている。
　新規事業者は発電所を建設するほか、企業による自家発電の余剰分を購入して電力を確保してきた。しかし、いずれも火力が主体。原油価格の高騰によって重 油など燃料費の負担は重くなるばかりで、既存の電力会社に対するコスト面での優位性は希薄化する一方だ。　重油は、原油を処理し、ガソリンなどの石油製品 を生成する過程で発生する。しかし、原油価格の高騰に加えて環境規制の強化などを受けて行き場をなくしつつあるのが現状だ。
　コスモ石油が1,000億円もの新規投資を行うのは、こうした現状を打破するためだ。新規に導入する装置では、重油を軽油などの白油に転換するため「付 加価値が大幅に向上し、売り上げも増える」（木村彌一社長）ことになる。
　また、多くの白油を取ることができるアラビアンライトなどの軽質原油から、より低価格の原油へと切り替えることによって、原料調達コストの抑制も図るこ とができる。木村社長は「年間200億～300億円のメリットが生じるのでは」とみる。
　石油の元売り各社は原油高騰が売上高をかさ上げしているものの、内需は不振。このため収益性をいかに高めるかが課題だ。とりわけ需要のさらなる低迷が予 測される重油対策は急務だ。
　石油元売りでは、今年6月に新日本石油とジャパンエナジーが精製分野などで提携している。重油対策を核にした提携や大型投資は今後も顕在化するとみられ る。（伊藤俊祐）

▽コスモ 堺製油所を増強、１０００億円投資　湾岸工業集積に弾み　 （『読売新聞』2008年6月13日付）
http://osaka.yomiuri.co.jp/eco_news/20080613ke01.htm?from=sub
　コスモ石油が約1,000億円を投じ、7月から堺市の臨海部で新たな石油精製設備の整備に着手することが12日、明らかになった。2010年4月の稼働 を目指している。建設地は同社堺製油所内で、シャープが3,800億円をかけて建設している液晶パネル工場などのすぐ南にあたり、大阪湾岸の工業集積にさ らに弾みがつくと期待される。
　アジアなど海外で航空機や自動車向けに需要が伸びているジェット燃料や軽油、ナフサなどを、石油精製の過程で残る「アスファルト留分」を原料に生産す る。堺製油所内に重質油分解装置など3基の大型装置を新設する。国内では需要が少なくなった重油から、軽油などに生産を切り替えることで収益力の向上を図 る。
　コスモ石油は、千葉、四日市（三重）、坂出（香川）にも製油所があり、今回の増設で生産する軽油などは、４製油所間で調整したうえで輸出に回す。
　現在、24時間化した関西国際空港など陸海空の物流基盤が整ってきた大阪湾岸では、製造業界による大型投資が相次いでいる。
　シャープが建設する液晶パネル工場周辺には、部品・部材を供給する凸版印刷や大日本印刷なども進出する。また、コスモ石油堺製油所の近くでは、宇部興産 が液晶テレビなどに使うフィルムの生産設備の増設に着手。松下電器産業は兵庫県尼崎市のプラズマディスプレーパネル工場を増強している。

▽コスモ石油から原料調達　宇部アンモニア　コスト抑え競争力確保　 （『化学工業日報』2010年6月2日付、2面）
　宇部興産の子会社である宇部アンモニア工業（山口県宇部市、吉藤昇社長）は、アンモニア原料となるペトロ（石油）コークスをコスモ石油から調達する。調 達先の多様化を推進することによりコストを抑え、競争力の維持・確保に努める。早ければ今夏にも搬入をスタート。当面、年6万トン前後での受け入れとし、 軌道に乗れば将来は年10万トン規模にまで拡大をしたい考えだ。
　コスモ石油が年始から稼働開始した年40万トンのペトロコークス生産能力を持つ堺製油所（大阪府堺市）から調達する。宇部アンモニア工業は、ジャパンエ ナジーから年2万トンのペトロコークスをすでに購入しているが、それに続いての国内からの調達となる。
　アンモニアの原料には天然ガス（LNG）が使われることが多いものの、価格面から優位性を得るため、同社ではペトロコークスを原料に採用している。その 調達先のほとんどは、米国やカナダから産出した北米由来のものだ。
　ただ、急激な経済成長を中国が遂げるなか、北米由来のペトロコークスに対しても引き合いが強まりつつある。それにともない、市況も堅調に推移をしている ため、コスト高に転じる恐れが生じてきた。
　そこで、このほど堺市の製油所で、新規重質油分解装置群を完成させたコスモ石油から供給を受ける方針を決定。輸入に依存する量を減らすことにより、安定 調達へつなげる。今後、長期で調達契約を結ぶことも視野に入れる。
　宇部アンモニア工業は、宇部興産、セントラル硝子、協和醗酵バイオ、西部石油の4社が出資し1969年に設立した。パイプラインによって、宇部コンビ ナート内にある宇部興産やセントラル硝子の工場などに液化アンモニアのほか、精製時に生じる炭酸ガスなども供給。また、宇部興産を通じて外販も行ってい る。現在の宇部アンモニア工業の液化アンモニアの能力は年36万トンで、年間約40万～50万トンのペトロコークスを使用している。競争力確保の一環とし て、96年には原料を全面的にペトロコークスに切り替え、国内唯一となるペトロコークスからアンモニアを生産するメーカーとなった。


▼５－２．コスモ松山石油(株)　▲
コスモ石油webサイトより

本 社所在地
 愛 媛県松山市大可賀3-580
設 立
 1982 年2月4日
株 主
 コ スモ石油㈱100％
資 本金 35 億円（2010年3月末現在）
売 上高
 207 億円（2009年度）
事 業内容
 ＊ 石化製品及び石油製品の製造・販売、保管・受払
＊石化製品の生産受託
＊貯蔵設備の賃貸、電気・蒸気等の用役類供給　他
従 業員数
 144 名（2010年3月末現在）
※コスモ石油webサイトより

▽石油元売り7社　物流基地を共同利用　コスモ石油 松山工場　自社拠点閉鎖企業も　 （『日本経済新聞』1998年9月17日付、13面）
　コスモ石油、日本石油、出光興産など石油元売り7社は10月から、コスモ石油の松山工場（松山工場）の石油製品貯蔵タンクの約半分、15万キロリットル 分と出荷設備を共同利用する。同工場は四国北西部向けの出荷拠点で、一部の共同利用参加企業は四国の自社拠点を閉鎖する。石油業界で特定企業の物流企業の 物流基地を本格的に共同利用するのは初めて。物流コスト削減策が、製品の相互融通から業界横断的な拠点集約という新しい段階に入ったことを示し、今後、同 様の動きが広がりそうだ。

　共同利用に参加するのはほかにジャパンエナジー、三菱石油、昭和シェル石油、ゼネラル石油。コスモ石油が全額出資するコスモ松山石油（朱家清之社長）が 管理するタンクに、各社が周辺の製油所から製品を搬入、ここから愛媛県内へタンクローリーで出荷する。
　対象製品はガソリン、灯油、軽油、重油。共同利用の規模は年間50万キロリットルで、愛媛県内の全需要の1割強に相当する。コスモは共同利用するために 5千トン級のタンカーが入港できるように受け入れ設備を改修したほか、タンクローリーへの積み込み設備も増強した。一方、Ｊエナジー、ゼネラル石油、三菱 石油は、共同利用開始後に自社の貯蔵施設を閉鎖する。
　コスモの松山工場は82年に石油精製業務を停止して以来、四国で最大級の物流拠点として活用していた。一時は在日米軍が燃料貯蔵基地として使ったことも あったが、現在は空きタンクがあるため有効利用策を探っていた。コスモにとっては年間1億円弱の賃貸収入が見込め、他の参加企業も貯蔵・出荷コストが1社 で年間数千万円程度減らせる。
　石油業界での物流コスト削減策は、製油所間で相互に他社製品を振り替え出荷する相互融通が一般的。相互融通に合わせて複数企業が参加する拠点の統合はほ とんど前例がなかった。しかし、製品市況が底ばい状態を続け、燃料油の需要自体も減少しているため、各社は一層の合理化が避けられないと判断した。


註
[1]『コスモ石油20年史　飛躍へのかけ橋　コスモ石油・革新の軌跡』コスモ石油株式会社、2006年
[2]『35年のあゆみ』丸善石油株式会社、1969年
[3]『丸善石油の半世紀』丸善石油社史編集委員会、1987年
[4]『大協石油40年史』大協石油株式会社、1980年
[5]『会社概要』東西オイルターミナル株式会社、2010年（同社webサイトよ りダウンロード）
[6]『苫小牧埠頭株式会社20年史』苫小牧埠頭株式会社、1980年
[7]『石油荷役四十年史』石油荷役株式会社、1988年
[8]『京葉臨海鉄道20年史』京葉臨海鉄道株式会社、1983年
[9]『35年のあゆみ』京葉臨海鉄道株式会社、1999年
[10]『仙台臨海鉄道のあゆみ－10年間（平成2年度～平成11年度）の資料を中心として－』仙台臨海鉄道株式会社、2000年
[11]『神奈川臨海鉄道30年史』神奈川臨海鉄道株式会社、1993年
[12]江口 友章「守山向け石油輸送廃止」『鉄道ピクトリアル』第53巻第7号、通巻第733号、2003年、118頁
[13]野尻 亘『日本の物流－産業構造転換と物流空間－』古今書院、1997年
[14]曽我 治夫「臨海鉄道13社の現況」『鉄道ピクトリアル』第43巻第3号、通巻第572号、1993年
[15]渡辺 一策「あの日のジョイント音　レイルファンのアルバムに走り続ける東武の貨物列車」『トワイライトゾ～ンMANUAL13』ネコ・パブリッシング、 2004年
[16]『仙台臨海鉄道のあゆみ（20年間の資料を中心として）』仙台臨海鉄道株式会社、1990年
[17]『福知山鉄道管理局史』福知山鉄道管理局、1973年
[18]『中国支社30年史』日本国有鉄道中国支社、1966年
[19]安田 孝哉「注目の貨物輸送〔三岐鉄道〕－セメント輸送　西の雄－」『鉄道ピクトリアル』第50巻第1号、通巻第680号、2000年

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